スマホの出荷台数、2014年は12.5％減の2654万台、ビジネス市場のスマホ稼働は年間13.1％成長の見通しに　―IDCジャパン

IT分野の調査を行うIDCジャパンはこのほど、国内におけるスマートフォンやタブレット、パソコンの出荷台数や稼働台数に関する調査結果を発表した。2014年の実績と2014年から2019年までの成長率予測結果をとりまとめたもの。それによると、2014年のスマートフォン出荷台数は前年比12.5％減の2654万台で、2014年から2019年までのスマートフォン全体の出荷台数の年間平均成長率は5.3％との予測となった。一方、ビジネス市場に特化した場合、スマートフォン稼働台数の年間平均成長率は13.1％に至る見通しとなった。

同社では、2014年にスマートフォン全体の出荷台数が減少した理由として、通信事業者が実施していたキャッシュバックなどのキャンペーンが制限されたことで買い替えサイクルが長くなっている点を指摘。ただし、今後はフィーチャーフォンの生産終了に伴うスマホシフトが一段と進み、同時にスマホの下取りキャンペーンなども積極的に展開されると分析。加えて、ビジネス市場では、社内システムとスマートフォンを組み合わせたサービスが増加していく見通しを示している。

なお、2014年のタブレット出荷台数は、前年比8.0％増の804万台。2014年から2019年までの年平均成長率予測値は1.1％。ビジネス市場に特化した場合、タブレット稼働台数の年平均成長率は22.1％と予測している。2014年のパソコン出荷台数は前年比1.5％減の1539万台で、2019年までの年平均成長率予測は0.2％だった。

同社の分析によれば、タブレットでは円安の影響による値上げやタブレットブームの一巡、大きな画面を持つスマートフォンとタブレットの競合がみらる一方で、今後は教育の場や企業におけるタブレット利用が進むとの状況が予測されるとしている。また、パソコンではWindows XPサポート終了に伴う買い替えのニーズは2016年まで続くものの、全体的に伸びが抑えられる状況となる見通し。

2013年から2019年までの、製品別稼働台数予測は以下のとおり。

IDC：報道資料より