日本旅行業協会(JATA)の旅行市場動向調査(2015年9月期)で、2015年7月~9月の海外旅行の業況感は2ポイント後退し、-38となった。3か月前は-27と回復を見込んでいたが、実際は停滞となった。
方面別では、ハワイの-6(前回-9)が最も高く、それ以外は2ケタのマイナス値。円安に加え情勢不安で昨年秋からマイナスが続いていたヨーロッパは-40(同-41)で、下落に歯止めがかかった。一方、前回調査まで最も高い数値で推移していたアジアは-20(同-5)と急落。上昇に転じた韓国も-86(-66)と下方に転じた。「バンコクのテロ事件が東南アジアへ影響」というコメントも見られた。
顧客層別では、夏のファミリーが-41(同-45)、ハネムーンが-38(同-41)、シニアが-21(同-25)で回復傾向に。OLは-50(同-47)、学生は-62(同-59)など減少したが、顧客層別では大幅に下落したカテゴリーは見られなかった。
3か月後の見通しは-33で現況より5ポイント回復する見込み。業態別では、総合旅行会社や海外ホールセラーに加え、リテーラー1(取扱額30億円以上)でも、10~20ポイント強の回復が予想されている。また、方面別ではシーズンとなるオセアニアが7ポイント増の-40となるほか、韓国が12ポイント増の-74とV字回復を見込んでいる。
調査は2015年8月6日~8月27日まで、JATA会員各社の経営者などを対象にインターネットで実施。602社のうち327社から回答があり、そのうち海外旅行の有効回答数は293社。