京都市に泊まる外国人と日本人の比率が逆転、平均客室単価は2万5000円超えに、中東市場が急伸　－2018年4月調査

京都市観光協会と京都文化交流コンベンションビューローが発表した、2018年4月の「外国人客宿泊状況調査結果」で、訪日外国人の利用割合が52.5％となり、調査以来で単月の過去最高値となった。前年4月に50.0％に達し、日本人の利用率と並んだが、今年は逆転。インバウンドの成長を印象付けた。

調査対象は、京都市内ホテルの客室ベースで約4割となる37施設9182室。2018年4月の実宿泊人数は日本人客が前年比7.8%減の14万9039人、訪日客が2.0％増の11万8475人で日本人客の方が多いが、延べ宿泊人数になると、滞在日数の長い訪日客が2.3％増の26万7899人で日本人客（5.6％減の22万6848人）を上回った。延べ部屋数では、訪日客が4.5％増の13万6084室、日本人客が5.4％減の12万3008室となった。

発表資料より

稼働率は94.1％でほぼ前年（94.5％）並み。客室収益指数（RevPAR）は8.1％伸び、平均客室単価（ADR）は国内4都市で最高の2万5000円超に。香港やシンガポールを上回った。（※　RevPARおよびADRは、京都市観光協会が提携するSTRの調査結果）

国・地域別に宿泊実人数の構成比を見ると、中国が4.1ポイント増の19.6％となり、10か月連続で1位に。このほか、台湾3位0.5ポイント増の12.3％で3位となった。一方、昨年1位だった米国は1.4ポイント減の15.4％で2位となったほか、4位の豪州は0.5％減の6.1％、5位の英国は0.5％減の4.8％となり、アジア圏の伸びに対して、欧米市場がシェアを落とした。

宿泊実人数を伸長率でみると、カタールが74.4％増、トルコが44.2％増、フィンランドが33.7％と続き、中東をはじめ新興市場が伸びている。両協会ではこの結果について、4月1日からカタール航空の成田／ドーハ線で日本航空がコードシェアを拡大したことで、中東エリアからのアクセス利便の向上によるものと見ている。

発表資料より