ミレニアル世代の職業意識、日本人の4割が「2年以内に離職」、半数が「単発・短期の仕事を本職にする」ことを肯定

デロイト トーマツ グループは、「2018年 デロイト ミレニアル年次調査」をもとに、日本のミレニアル世代の意識に関する調査結果をとりまとめた。

それによると、日本のミレニアル世代は「2年以内に離職を考える」割合が37％となり、「5年以上」（30％）を初めて上回る結果に。「2年以内」派が2016年以降増加傾向にある一方、「5年以上」派は減少傾向にあることも明らかになった。

デロイト トーマツ：報道資料より

また、勤務先を選択する際にもっとも重視する点は、「報酬」（70％）で2位は「柔軟な勤務時間・場所」（57％）となり、いずれも世界よりも多い結果に。親世代より「経済的に裕福になれる」と考える日本人ミレニアル世代は24％（世界51％）、「幸福になれる」は17％（世界43％）との状況からも、経済的に悲観的な見方をする人が多く報酬面を重視する側面が浮き彫りになったようだ。

デロイト トーマツ：報道資料より

さらに、ネットやテクノロジーを活用して単発・短期の仕事を受注する「ギグエコノミー」に参画している／参画を検討しうる人の割合をみると、日本人ミレニアル世代では、「副業として」が55％（世界78％）、「本業として」が48％（世界57％）。世界の同世代よりは低いものの、全体の半数が肯定的な意識をもっていることが分かった。その最大の理由は「より高い収入の獲得」（日本47%、世界62%）、次いで「より良いワークライフバランスの実現」（日本45%、世界37%）、「好きな時間に働くため」（日本40%、世界39%）と続いた。

同社ではこれらの結果より、日本人ミレニアル世代は、経済的な便益と同時に、自分のワークライフバランスを重視する傾向が強く、その望みが会社で叶わなかった場合に「ギグエコノミー」への参画を検討する可能性があると分析している。

この調査結果は、世界36 カ国でデロイトグローバルが実施した年次調査に基づくもの。調査対象は1983年1月から1994年12月に生まれたミレニアル世代で、なおかつ学位取得者で主に民間の大企業でフルタイム勤務している人。人数合計は1万455名でそのうち日本は337名。調査時期は2017年11月から2018年1月。