マスターカードはこのほど、「世界渡航先ランキング 年間レジャー部門」にて、外国人渡航者による飲食とショッピング消費額のランク付けをおこなった。世界162都市について、2017年に1泊以上した渡航者数とその消費額に関する公表値 をもとに算出したもの。
それによると、外国人渡航者による飲食費が最も多かったのはアラブ首長国連邦のドバイ(59億4000万ドル、約6530億円)。次いでスペインのパルマ・デ・マリョルカ(37億8000万ドル、約4160億円)、タイのバンコク(33億7000万ドル、約3700億円)と続き、東京は8位の24億1000万ドル(約2650億円)。そのほか、フランスや米国、英国、スペインなど、欧米圏が上位に並んだ。
また、インバウンド旅行支出に対する飲食費の割合が最多だったのは、アイルランドのダブリンで36%。次いでスウェーデンのストックホルムが34%、コロンビアのボゴタが33.6%。飲食費トップのドバイは20.0%、東京はは20.3%だった。
買い物代もドバイがトップ、東京は4位に
また、衣料品やお土産など買い物関連消費額の1位もUAEのドバイ(89億1000ドル、約9800億円)。2位は英ロンドン、3位がサウジアラビアのマッカで、4位が東京(51億3000ドル、約5640億円)。そのほか、タイや韓国、マレーシアなど、上位10市場のうちアジアが半数を占めた。
一方、旅行支出額全体における買い物代が最も多いのは、南アフリカのブルームフォンテーンの64.4%、次いで同じ南アフリカのポロクワネ(60.1%)、ポーランドのワルシャワ(59.8%)。買い物代が1位となったドバイは30%。日本では、千葉が47.8%で8位、大阪が43.4%で10位、東京が43.1%。日本では、外国人によるショッピング消費が4割以上を占める都市が複数ある状況が明らかになった。