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2021年末の国内ネットユーザーは1億78万人で、SNS利用者はそのうちの80.2%にあたる8149万人だった。2022年の年間純増者数は121万人で8270万人に達する見込み。

SNS「スナップチャット(Snapchat)」は、新たに広告主向けに「ダイナミック・トラベル・アド」の提供を本格的に開始。旅行意向に基づた地域に関連性の高い広告を展開。

ホテル・旅館予約「一休」は、 宿特化型SNS「YADOLINK（ヤドリンク）」のサービスを開始。オンライン上で「宿好き」が集まるコミュニティを形成。

日本政府観光局(JNTO)がアリババと連携して実施したバーチャルライブツアーと越境ECを結び付けたプロモーションの視聴者数が延べ135万人に。

ドイツ観光局は、訪独外国人向けキャンペーン「German.Local.Culture.」を、日本でも開始。

SNSにおける写真共有に関するアンケート調査によると、コロナ禍で家族や日常的な写真の共有が増え、外食や旅先での写真共有が減少。各SNSごとに利用方法や利用者像で顕著な違いが表れた。

JALは、中国のテクノロジー大手Tencentのクラウド事業部門テンセントクラウドと業務提携を締結。アフターコロナを見据えて「微信（WeChat）」のミニプログラム上で、直接航空券の販売・予約、 決済、フライト情報検索などを可能に。

リクルートじゃらんリサーチセンター「マジ☆部」は、Z世代の価値観に関する調査を実施。SNSの利用状況については、2014年度はLINEがトップだったが、2021年度はYouTubeがトップに。

総務省情報通信政策研究所の情報通信メディアに関する調査報告書によると、全世代の平日の「インターネット利用」が168.4分となり、「テレビ(リアルタイム視聴)」(163.2分)を初めて上回った。また、平日の「メール利用」では、40代から60代は40分を超えた。

ANAあきんどと愛媛県は、愛媛県の情報発信・産品の販路拡大に向けた第一弾の取り組みを開始。WeChat（ウィーチャット）上に愛媛県公式WeChatミニプログラムを開設。

JTBは、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「同行者」については、「夫婦・パートナーのみ」と「一人」が増加。直近の旅行の行先を決めるきっかけは「OTA(28.6%)」が最も多い結果に。

JTBが「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「国内旅行をしたいという意識が以前より高まった」では、男性よりも女性のほうが高く、特に20代と30代女性が突出。

「SNSに関する調査 (2021年)」結果で、現在、日本でも注目を集めている招待制音声SNS「Clubhouse(クラブハウス)」の認知度は37%、20代では47%。20代の利用意向は14%に。

ペルー政府観光局が2020年9月3日から、日本向けブランディングプロモーション第2弾を開始。今回は日本にあるペルーとよく似た観光地やモノを専用サイト内で紹介。

JTBは、Twitterで現地の日常を伝えるアカウント「世界の街歩きby JTB」(@JTB_globalnews)の運用を開始。現地のJTBグループスタッフが、各都市のリアルな日常の様子を配信する。2020年8月末日までリツイートキャンペーンも展開。

Instagramと東京都が、“とっておきの東京の景色”をテーマにInstagram利用者から募った作品を8月9日にライブ配信。タレントの渡辺直美さんがナビゲート。

ジェットスター・ジャパンは、8周年記念セールとして、公式SNSでの「いいね!」の数でセール対象座席数を決めるキャンペーンを実施。

Instagramは、スタンプやアクションボタンを通じて飲食店のギフトカードを購入できる機能を導入した。新型コロナウイルスの影響で営業継続が難しくなったり、売上が減少したりしている店のビジネスを支援する。

楽天トラベルがSNSで自宅で旅行を楽しめる「#おうちで旅体験」を開始。宿泊施設の経営支援に繋がる企画も。

オマツリジャパンは、家でも祭りが楽しめるオンラインでの祭り体験サービス「エア祭」を開始。第一弾として川崎市の「かなまら祭」をライブ配信。