百貨店売上高　東京地区は5ヶ月連続増、訪日外国人の大幅増も寄与

日本百貨店協会が発表した2013年12月の 東京地区百貨店売上高概況によると、売上高総額は1789億円余で、前年同月比3.6％増、5か月の連続プラスとなった。

12月の特徴としては、主力の衣料品が＋4.4％と、気温低下を背景としてマフラー、手袋等の防寒アイテムも良く動き、冬物重衣料を中心に高い伸びを示した。高額品も伸びている。美術・宝飾・貴金属が＋20.8％と3か月連続で2割増を記録したほか、ラグジュアリーブランドでは身のまわり品が＋7.2％と同様に活況で、押し上げ要素の一つとして、訪日外国人の大幅増も寄与した。

また、消費税率引上げ前の駆け込み需要から、家具が＋18.8％と都内のほぼ全店で2桁増を記録。新築住宅だけでなくリフォーム需要も取り込んでいると同協会はみている。

商品別では、食料品が3か月連続のマイナスであるほかは概ねプラス傾向が続いており、雑貨が10か月連続、身のまわり品が5か月連続、衣料品と家庭用品が2か月連続のプラス。また、化粧品が17か月連続、美術・宝飾・貴金属が12か月連続のプラス、紳士服・洋品、生鮮食品が5か月連続、婦人服・洋品、その他衣料品、その他雑貨、家具が2か月連続、その他家庭用品が2か月ぶり、菓子が9か月ぶりのプラスとなった。

2013年の年間を通してみると、東京地区は12月が＋3.6％と高い水準で推移した結果、最終的に平成25年年間売上高も既存店ベースで＋3.5％、全店ベースで＋3.0％と前年実績を大きく上回ることとなった。年間を通じて、7月を除く各月でプラスするなど好調に推移した。