東南アジア6か国の景況感指数が微減、懐具合の見通し「良い」はインドネシア85％が最多　－ニールセン

ニールセンの「東南アジア各国と日本の2014年第2四半期の消費者景況感調査」によると、東南アジアの多くの国で消費者景況感指数が減少傾向を示した。お金の使途も生活必需品を除くと1位は「貯金」となり、お金に対する意識が変わりつつあると指摘する。

東南アジアの調査対象国はタイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、フィリピン、ベトナムの6か国で、このうちインドネシア、フィリピン、タイの消費者景況感指数は、世界10位圏内を維持。インドネシアは前年比1ポイント減の123で世界2位、フィリピンは4ポイント増の120ポイントで世界3位となった。しかし、タイは3ポイント減の105ポイントで、減少幅は地域内で最大となった。

ニールセンによると、東南アジア地域の消費者は楽観的で景況感もマレーシアを除いて世界平均を上回っている。ただし、政治面での不透明さへの不安や食料価格の高騰で、生活費の抑制に注力する傾向が表面化。東南アジア6か国すべてで生活必需品以外のお金の使途1位に「貯蓄」を選択しており、タイでは92％、ベトナムでは85％、マレーシアでは80％が「生活費を切り詰めるためにお金の使い方を変えた」と回答した。

今後12か月間の懐具合の見通しを「良い/とても良い」と回答したのは、インドネシアでは85％、フィリピンでは80％に対し、タイは62％、シンガポールは55％、ベトナムは53％、マレーシアでは50％となった。ニールセンでは、地域の給与水準が急上昇し、中間層が増えるにつれ、日々のやりくりに加えて長期的な財産管理を意識するようになり、貯金や支出管理に注力するようになったとみている。

（トラベルボイス編集部）