アジア9か国で聞いた訪日旅行、「1年以内に予定」が3割、踏み切れない理由トップは「滞在費が高そう」　―日本総研

日本総合研究所はこのほどアジア主要9か国・12都市で、20代から40代までの中間層を対象とする実態調査を行った。それによると、日本への観光目的での旅行経験者が最も多い都市は、タイ・バンコク（70％）。次いで、中国・上海（68％）、中国・広州（61％）となった。

一方、訪日旅行での不満に感じた点は国によって異なる状況も判明した。デリー、ジャカルタ、ベトナム（ハノイ、ホーチミン）、シンガポール、クアラルンプール、マニラ、バンコクでは「滞在費が高かった」が不満のトップに。また、中国3都市（上海、北京、広州）では「母国語が使えなかった」点が挙げられた。

直近の訪日観光旅行での不満点は以下のとおり。

日本総合研究所：発表資料より

また、全12都市の3割以上が「1年以内に訪日観光旅行を予定している」と回答している一方で、意向はあるものの「踏み切れない」人の割合も各国で一割程度存在することが判明。「意向があるが踏み切れない」理由をみると、ムンバイ、ベトナム、シンガポールなど7都市で「滞在費が高そう」がトップに。デリーとジャカルタは「渡航費が高そう」、北京と広州は「ビザ取得が困難／面倒そう」、上海は「放射性物質による悪影響が心配」という理由がトップになったという。

この調査は2015年10月に実施したもの。対象となった国と都市は、日本（東京）、中国（上海、北京、広州）、インド（ムンバイ、デリー）、シンガポール、マレーシア（クアラルンプール、スランゴール州含む）、タイ（バンコク）、インドネシア（ジャカルタ）、ベトナム（ホーチミン、ハノイ）、フィリピン（マニラ）。調査対象者は中間層（世帯年間可処分所得5000～3万5000US）以上で20～40代の消費者男女、合計7089名。

調査結果の詳細は以下まで。

• 「2015年度　アジア主要都市コンシューマインサイト比較調査」結果概要（PDFファイル）