宿泊業界が「大きな脅威」に対抗するには？　OTAやアマゾンに対抗するための議論をまとめた【外電】

ホテルがブッキングドットコムやエクスペディアなどのオンライン旅行代理店（OTA）に、顧客の多くを奪われるようになって久しい。エアビーアンドビーなどシェアリングエコノミー各社も、競争に加わっている。

さらに最近では、アマゾンやアリババなど、テクノロジー企業までもが宿泊マーケットに参入。潤沢な予算を持ち、誰よりもeコマース戦略に長けた巨大企業を相手に、ますます市場シェアが奪われることが危惧される――。

以上は、2019年6月下旬にミネソタ州ミネアポリスで開催されたホスピタリティ産業テクノロジー見本市・会議「HITEC（the Hospitality Industry Technology Exposition and Conference）」でおこなわれたセッション「迫りくる大きな脅威（The Next Big Industry Threat）」で、議論の前提として示された見解だった。

※この記事は、世界的な旅行調査フォーカスライト社が運営するニュースメディア「フォーカスワイヤ（PhocusWire）」に掲載された英文記事を、同社との提携に基づいて、トラベルボイス編集部が日本語翻訳・編集したものです。

登壇したプレゼンターらは、ホテル産業がこれに対抗するためには、プロパティ管理システム（PMS）に頼りっぱなしになるのを止め、リテール業務の強化につながるテクノロジーを取り入れるべきとの議論を展開した。

「これまでの経緯を振り返ると、何度も挽回のチャンスを逃してきたのは間違いない。今度こそ、先手を打たないといけない」と話すのは、オランダ拠点の「スチューデントホテル」の最高情報責任者（CIO）、ライリー・ウォーシントン氏だ。

ネットシス・テクノロジーのニック・プライス最高経営責任者（CEO）は、ホテル業界がOTA対応で犯してきたミスについて解説。その教訓として、先延ばしにしないで、もっと迅速に行動するべきだと話した。

同CEOによると、OTAが最初に登場した頃、ホテル側はこの新参者の「インターネット仲介業者」の力量を疑い、客室を本当に売る力があるのか疑問視していた。

「当時よく言われていたのは、どうせ無理だろうとの意見。（ホテルの）ロイヤルティプログラムは素晴らしく、OTAはとても太刀打ちできない。お客様はホテルと直接話をしたいのだから、もちろんホテルに問い合わせてくる。お客様は、自分もホテルブランドの一員と感じている、云々。さて、今日振り返ってみて、こうした見方は正しかったのか？　ひとつぐらいは当たっていたか？　残念ながら、答えはノーだ」（プライスCEO）。

同氏によると、2010年頃まで、ホテル業界の幹部たちはOTAと手を組むことを歓迎していたという。ところがエクスペディアやブッキングドットコムなどのOTAは、テクノロジーをうまく活用しながら、旅行者の様々なニーズに応えることに成功。この点で、ホテル側は遅れをとり、今ではOTAがコントロールする販売シェアが大部分というホテルブランドや独立系ホテルもある。

「自社プロダクトであっても、事実上、販売は他社に任せるようになったという産業が、ここ20年でどのぐらいあるのだろう。かなりお粗末な事態だ」とプライス氏は批判する。

そして今、新たな大変革の波が迫っている。eコマースを知り尽くした覇者、アマゾンやアリババなどのリテーラーの動きだ。