東京五輪は地方誘客の大きなチャンス、訪日観戦で、9割が開催地以外への小旅行を希望

公益財団法人日本交通公社（JTBF）と日本政策投資銀行（DBJ）は、アジアと欧米豪の12か国地域の海外旅行経験者を対象に実施した、「DBJ・JTBF　アジア・欧米豪　訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）」の結果を発表した。

これによると、東京オリンピックの訪日観戦について、「したい」と回答したのはアジアが28％、欧米豪は24％と4分の1以上が、積極的な意欲を見せた。「どちらかといえばしたい」をあわせると、観戦意欲を持つ人はアジアは62％、欧米豪は50％と半数強となった。特にインドネシアやマレーシア、欧米豪など、リピーターが少ない国地域で意欲が高い傾向となっている。

さらに、訪日観戦意欲を持つ人のうち、地方への観光旅行を「したい」人は、アジアが54％、欧米豪で49％と約半数。「どちらかといえばしたい」をあわせると、アジアは96％、欧米豪は92％となり、オリンピックの訪日観戦意欲のある9割以上の人が地方への小旅行を希望していることが明らかになった。

発表資料より：東京オリンピック訪日観戦時の地方旅行の意向

このほか調査では、温泉旅館の宿泊について、ニーズと宿泊実態にギャップがあることも判明。温泉のある日本旅館への宿泊意向のある人は、アジアは74％、欧米豪は55％であるのに対し、宿泊経験のある人はアジアで53％、欧米豪は25％に留まっている。

また、宿泊者の利用金額も、西洋式の高級ホテルの利用時に比べて低価格となっている。宿泊料金の支払額が200～500米ドル以上の割合は、温泉のある日本旅館はアジアで41％、欧米豪で48％なのに対し、高級ホテルではアジアは54％、欧米豪では71％と大きくかけ離れている。特に、400～500米ドルの高価格帯で差が著しく、同調査では高価格帯の宿泊施設でその傾向が高いことを指摘。付加価値にあった価格の多様性が求められると提言した。

発表資料より

調査は2019年6月25日～7月8日まで、インターネットで実施。調査地域はアジアが韓国と中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシアの8か国地域、欧米豪はアメリカ、オーストラリア、英国、フランスの4か国。対象者は、20～59歳現地在住の海外旅行経験者。