訪日客のスキー・スノボによる消費額押し上げ効果は約640億円、観光庁が試算、1人あたり旅行支出は33万円に

国はインバウンド誘客で国際競争力の高いスノーリゾートの形成に力を入れている。スノーリゾートは、体験消費を含む「コト消費」のひとつとして、地方での長期滞在や消費拡大に向けた有力なコンテンツとされているが、実際はどうなのか。2024年版「観光白書」で、スキー・スノーボードによる経済効果の試算を試みており、実際に体験した人数が多く、消費単価も向上していることが明らかになった。

観光白書では、「訪日外国人消費動向調査」（2023年）における「今回の日本滞在中にしたこと」と消費額の結果を用いて、訪日旅行での体験の有無別に1人あたり旅行支出（消費単価）を算出。これによると、体験ありでは、「治療・健診」が48.9万円、「スポーツ観戦」が34.2万円、「スキー・スノーボード」が32.8万円でトップ3を占めた。ただ、これら3つ体験した旅行者数をみると、最も多いのは「スキー・スノーボード」の54.6万人で、「治療・健診」の17.5万人、「スポーツ観戦」の47.3万人を上回った。

観光庁：発表資料より

そこで、2023年のスキー・スノーボードによる訪日外国人旅行消費額全体の押し上げ効果について、体験の有無別の消費単価の差額と体験した旅行者数を掛け合わせて試算したところ、2023年は約643億円だった。コロナ前の2018年と比較すると、体験者数は減少しているが、消費単価が2018年の22.5万円から大きく増加しているため、押し上げ効果はほぼ同程度となっている。

観光庁では、「スキー・スノーボードを中心としたスノーリゾートは、訪日外国人旅行者の地方部での長期滞在や消費拡大を図るうえで鍵となるコンテンツ。策道施設の新設や高機能な除雪機の導入、受入環境整備、各種プロモーションの戦略的な実施を促進していく」としている。