国内旅行

リクルートの「じゃらんリサーチセンター」は、「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」に関する最新の調査の結果を発表。2021年9月時点の潜在層を含めた旅行意欲は65.6％となり、Go To トラベルキャンペーン実施期間中を上回った。

博報堂生活総合研究所が「2022年ヒット予想」を発表。旅行では11位「国内旅行」、26位「お手軽キャンプ」、27位「USJ『スーパー・ニンテンドー・ワールド』」が入った。

Trip.comが2980円からのホテル宿泊定額プラン「Trip 定額割」を開始した。東京、大阪、愛知など8都道府県で2980円、4980円、6980円の3つの定額宿泊プランを展開。

日本スキー場開発が、宮城・長野・岐阜の7つのスキー場で小学生以下シーズン券を無料で提供するプログラム開始した。先着1万5000枚限定。減少傾向にあるウィンタースポーツ参加の子どもたちの取り込み図る。

USJが「鬼滅の刃」とのコラボをバージョンアップ。ライドは第2弾のストーリーに。レストランでは、「煉獄杏寿郎のハンバーグプレートセット」が新登場。

2021年9月の延べ宿泊者数は、前年同月比20.5％減（2019年同月比53.5％減）の2269万人泊。9月の客室稼働率は全体で31.3%となり、7、8月からさらに悪化した。

国土交通省は、新型コロナウイルスの感染状況が改善したことで、貸切バスを用いた旅行需要が回復すると見込まれることから、今後官民が連携した安全確保対策を順次実施へ。

静岡市への団体旅行造成に補助金。対象は全国の旅行業者と市内の路線バス事業者。感染リスクに配慮しつつ、市への誘客促進に取り組む。

JTB総合研究所の緊急事態宣言解除後の心の変化や旅行に対する意識調査によると、日常生活や外出・旅行に対する考え方は、解除後でも大きな変化はなく、特に首都圏居住者で旅行に対して慎重な様子が伺うえる結果となった。

ロイヤリティ マーケティングが実施した「冬のボーナスの使い道」に関する調査で、「旅行」（宿泊を伴う）は6.7％。同じコロナ禍だった2020年の6.9%も下回った。

国交相が芝浦一丁目計画を民間都市再生事業計画として認定した。金融や税制特例措置などで支援し、水辺の賑わい・舟運活性化を通じた国際的な観光・ビジネス拠点整備を促進する。

JR九州は、2022年秋の西九州新幹線の開業に合わせ、新しい観光列車「ふたつ星4047」の運行を開始する。佐賀・長崎の有明海、大村湾など景色の異なる西九州の海沿いをめぐる。

東日本旅客鉄道は10月1日から、バスツアー検索・予約「BUSKIP」で四国エリアの旅行商品10種類の取り扱いを開始する。通常のバスツアー以外に、オンラインバスツアーも提供する。

日経旅行は、2021年12月末で「日経カルチャー」を終了すると発表。2021年12月末までに帰着の「旅行商品」および12月末までに実施の「セミナー商品」や「観劇券」は通常通り。

国交省「都心区における旅行者・居住者向けマイクロツーリズムの実証実験」に、東急不動産、JR東日本、KDDIなどが港区とともに提案した事業が採択。「グリーンスローモビリティ」を運行へ。

三井寺の境内にある宿坊「和空三井寺」が織田信長にちなんだ特別宿泊プランを販売。織田信長が眺めたとされる国宝・光浄院客殿での座禅体験など。料金は1人14万円から。

神奈川県小田原市に「UFO旅館」が開業する。天成園小田原駅別館内の旅籠エリアを月固定費で借り上げて営業。支配人は20歳の学生で、唯一無二の滞在プランを提案。

パナソニックと富士急行、ナビタイムジャパンが、国内初となる観光MaaSを実証実験。顔認証で交通や観光施設の入場から現地決済も可能に。

アメックスの意識調査で、日本人は健康なメンタルヘルスを維持するための活動として「旅行」を支持する人が多いことが分かった。感染者数減少のいま、リカバリーが期待されている。

東京メトロと東京都交通局は、東京の地下鉄が全線乗り放題の乗車券「Tokyo Subway Ticket」と、東京スカイツリーおよび東京タワーの入場券をセットにした商品の発売を開始する。東京の都内観光の需要の創出を目的として、首都圏在住者も対象に加える。