旅行会社

日本旅行が2019年1月1日付および2月1日付で管理職の異動を発表。

KNT-CTホールディングスは2019年1月1日付のグループ会社部長級以上の人事異動を発表。KNT-CTウェブトラベルの新任取締役には同社販売促進部長の金成哲夫氏が就いた。

JTB代表の髙橋広行氏は、2019年は大規模イベント・MICEを通じて日本独自の魅力を発信する絶好の機会になると予測。地球全体を舞台に、新たな価値創出とそのビジネス化に取り組む考え。

中森氏は2019年、HISグループがもつグローバルネットワークを最大限に活用するための「共創」を積極的に推進。急速に進む従来のビジネスモデルからの変化に対応していきたいとの想いを表明した。

リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏は2019年の展開として、新たな販促プログラムの構想に言及。タビマエからタビアトまでを網羅する旅行体験の満足度向上に努める考えを示した。

髙野氏は、スポーツチームとのスポンサー契約などを含め、海外向けのブランディング強化を積極的に進める考えを表明。今後も宿泊施設と一体となって魅力的な商品開発をおこなうとしている。

石井社長は2019年を展望し、カスタマーサポートの充実、モバイルユーザーの利用増加、エクスペディア・ジャパンにおける国内旅行拡大などの方針に即して、日本市場に合ったサービス提供をさらに充実していく考えを示した。

アダム・ブラウンステイン代表は2019年、「宿泊施設の予約という範囲を超えた旅の総合的な体験」の提供をさらに推進。日本での存在感を一層高めていきたいとしている。

丸山社長は2019年を迎えるにあたり、同社の経営計画のテーマ「個人旅行事業の再構築と団体旅行事業の拡大・強化」に言及。今後訪れる旅行需要を確実にとらえ、グループ一体となって取り組む考えを示している。

堀坂氏は、総合旅行会社がおこなうべきことは「安心・安全への取り組み」や「上質な旅の提案」にあると強調。同社のテーマである「マーケット・イン」の精神をさらに磨き上げ、ビジネスモデルをさらに進化していきたいと語っている。

江利川氏は2019年を「転換の年」と表現。日本における大きなイベントや旅行業界のパラダイム転換も視野に「ジャンプスタート」をおこない、変革と創造を実践していきたいと述べている。

ANAセールスの宮川代表は2019年の取り組みとして、構造改革に伴う商品開発強化を実現。新たに立ち上げたグループブランド「ANA Traveler's」を通じ、新たな価値ある旅づくりに挑戦していきたいとしている。

旅行メディア「LINEトラベルjp（LINE版）」で2018年12月28日より、「新春お年玉キャンペーン」を開催。予約・決済者を対象に抽選で1万円分のLINEポイントが当たる。

HISが役員の異動を発表。監査等委員である取締役の平田雅彦氏は2019年1月25日をもって辞任。後任候補は桂靖雄氏。

エボラブルアジアにて、2019年1月1日付で柴田裕亮氏が代表取締役CFOに選任。現・代表取締役社長の吉村英毅氏との共同代表取締役体制となる予定。

米国での調査によると、旅行流通におけるテクノロジーやオンライン、モバイルといった要素はすでに定着。一方で、対面での相談が可能な旅行代理店への期待も引き続き成長するとの予測に。

エイチ・アイ・エス（HIS）が、グループ会社を通じた事業活動の多様化や今後の事業展開に備え、定款の一部変更をおこなう予定。電気通信業や教育関連事業など、5つの事業目的を新設。

日本旅行がミキ・グループの株式を13.3％取得すると発表。ミキのノウハウ活かしヨーロッパ販売強化、新たなデスティネーション開発に加え、現地発インバウンド推進も視野に入れる。

宿泊予約サイト「ホテルズドットコム（Hotels.com）」が、荷物預かりサービス「スタッシャー（Stasher.com）」と提携。宿泊予約者は旅先で手荷物預け入れ予約も可能に。

客室在庫のない宿泊予約の「空販売問題」で、トリップドットコムが対応終了を完了。回答のない1件以外は、同意のもと商品変更などを実施。