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エクスペディアが毎年実施している「有給休暇の国際比較調査」2020年度版から、昨年の休暇の過ごし方をまとめ。コロナ禍で有給休暇の取得が世界的に低下。

2020年の日本人の有給休暇取得日数が5年ぶりに低下傾向。新型コロナの影響で世界的に減少傾向となった一方、日本では上司や会社が休暇に協力的なムードも高まっている。

4月29日出発の「飛鳥II」で乗船客の中から新型コロナウイルス陽性者1人が発生したことから、クルーズを中止し、下船港の横浜へ向かった。

いよいよGWがスタート。新型コロナで外出自粛が求められるなか、国内外の観光事業者らは動画などを通じた魅力発信に力を入れている。主な取り組みをまとめた。

AP通信は、ラスベガスの経済が急速に回復していると伝えている。今年3月のネバダ州全体のカジノの儲けは、2020年2月以降初めて10億ドル(約1090億円)に達し、コロナ以前のレベルにまで回復した。

JTBは、ハワイツアーで 新たに「オリオリハワイアプリ」を導入。これまでの紙媒体をアプリ内で電子化。マップでは経路検索を導入。

沖縄観光コンベンションビューローが定例記者懇談会を開催し、2021年GWや修学旅行の状況を発表。新たな観光サービス支援事業が決まったことにも言及した。

2021年3月の市内81ホテルにおける日本人延べ宿泊客数は前年同月比24.9%増となり、4か月ぶりに前年同月比がプラスに転じた。客室稼働率は、前月(18.6%)よりも12.9ポイント高い31.5％に。しかし、緊急事態宣言の発令で、今後は情勢次第では大きく落ち込む可能性があると予測。

成田空港の滑走路付近など、通常は入れない非公開エリアをVIP気分でめぐる特別プランが登場。駐機している航空機を間近で見学したり、離発着する航空機の迫力を五感で体験できる内容。

シャングリ・ラは、総合不動産企業の「サムティ・グループ」と特定目的会社を立ち上げ、「シャングリ・ラ京都二条城(仮称)」の開発を進める。客室数は 80 室から100 室の予定で開業は2024年12月の見込み。

デルタ航空が5月2日か羽田／ロサンゼルス線の運航を再開する。運航頻度は週3便で、機材はエアバスA330-900neo型機を使用。夏季に向けて日米路線の強化を図る。

ハワイアン航空は6、7月も引き続き、成田／ホノルル線を週3便、関空/ホノルル線を週1便で運航し、羽田発、福岡発などそのほかの路線は運休する。

NDCアグリゲーターのバーテイルジャパンが「旅行業界向けNDCシンポジウム2021」を開催。コロナ禍でのNDCの進捗状況が説明されたほか、ANAとJALがそれぞれの取り組みを紹介。旅行業界でのメリットや今後の可能性について情報が共有された。

博報堂生活総合研究所による2021年5月の｢来月の消費予報｣によると、消費意欲指数は47.6点で、前月比ではマイナス0.1ポイントと横ばいだったが、前年比ではプラス5.1ポイントと大きく上昇。旅行はファッションについで前年比で高い伸び率に。

ニュージーランド政府観光局が2021年5月12日と26日、オンラインセミナー「2021 Kiwi Connection Japan」を開催。旅行・航空会社やオペレーター、メディア関係者に向け、現地のバーチャルツアーで構成。

ANA グループは、ESG経営を加速するため2030年中期環境目標を新たに設定。持続可能な航空燃料(SAF)の活用などを加速させ、2050年に航空機の運航で発生するCO2排出量実質ゼロを目指す。

5月22～29日の1週間、千曲市でイベント「ワーケーション・ウェルカムデイズ」が実施される。仕事ができる環境を確保する一方、棚田農体験はじめ信州での暮らしを体験できるようにする。

東急不動産と東急リゾーツ＆ステイ、凸版印刷の3社は、センシングを活用し、従業員のパフォーマンスを向上させるワーケーションプログラムの実証実験を5月17日から実施。

JTB総合研究所がGW国内旅行者数が950万人になる予測発表。前年比では約1.9倍だが、2019年比では約6割減に陥ると試算。総消費額は2019年より5551億少ない3069億円にとどまる見通し。

ニューヨーク・タイムズなど複数の海外メディアによると、欧州連合(EU)は、2021年夏からワクチン接種済みのアメリカ人観光客の受け入れを開始することで調整に入った。