増税後でも節約したくないもの、首位「国内旅行」37％、3位「海外旅行」26％　―　JTB総研調べ

企業業績の改善やベースアップの報道がされるなか、JTB総合研究所が実施した「消費税引き上げと円安が旅行に与える影響についての調査」で、「所得が上がった分を、何に使いたいと思いますか（複数回答）」の1位は「貯金」（43.％）だったが、2位には「国内旅行」（37.2％）、3位は「海外旅行」（27.0％）となり、「旅行」が合計で「貯金」を上回った。

また「今欲しいもの」でも1位「国内旅行」（72.9％）、2位「海外旅行」（56.0％）で、2013年3月に実施した1年前の前回調査よりも国内旅行で5.2ポイント、海外旅行で2.3ポイント上昇しており、消費増税を目前にしても旅行への高い意欲が示された結果となった。消費増税後の節約については、「光熱費、外食費、ガソリン代、ファッション」など生活関連品が多く、旅行は「節約したくないもの」で「国内旅行」（37.6％）が1位、「海外旅行」（26.0％）が3位となっている。

▼増税後の国内旅行は頻度を落としても質を維持

海外旅行は、行きたい方面の比較検討がシビアに

消費増税後の国内旅行への影響については「旅行回数を少なくする」（48.8％）がほぼ前回と同水準でトップだったが、「旅先での出費を控える」は5.9ポイント減の29.6％、「宿泊施設のレベルを下げる」は5.1ポイント減の23.5％、「旅行方面を近い場所にする」は4.4ポイント減の20.4％となり、国内旅行は頻度を落としても旅行の質を維持したい意向が強い結果となった。

一方、円安傾向と海外旅行への影響については、「海外旅行の回数を減らそうと思う」が39.5％、「ショッピングや土産の費用を減らそうと思う」が33.7％が多く、回数と費用の双方で影響がありそうだ。ただし、「日数を減らそうと思う」（10.7％）、「方面を変更しようと思う」（13.7％）は少なく、行きたい方面の旅行をより吟味する傾向になりそうだ。海外旅行の旅行形態では「フリータイプのパッケージ旅行」が4.4ポイント増加の35.2％、「航空券とホテルを手配」が3.6ポイント減の32.8％となり、パッケージ旅行が逆転した。

調査は2014年2月5日～10日に、首都圏、中京圏、関西圏の男女1260人を対象に実施。そのうち920名が2013年3月調査時の回答者で、残り340名が補充した回答者。