個人の景況感が悪化、暮らし向き「ゆとりなくなってきた」　－日本銀行調査

日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」（2014年9月調査）で、1年前と比較した現在の景況感が「悪くなった」と回答した人は31.5％となり、前回調査の23.5％から悪化した。「良くなった」は11.1％で、前回調査の13.5％から減少した。

現在の景気水準についても、「良い」「どちらか言えば、良い」の合計は20.2％（前回26.3％）、「悪い」「どちらかと言えば、悪い」の合計は46.9％（同36.7％）となり、前回よりも10ポイント近く上昇。景気判断の根拠では「自分や家族の収入状況から」（60.4％）のほか、「勤め先や自分の店の経営状況から」（32.1％）、「商店街、繁華街などの混み具合を見て」（24.1％）がそれぞれ微増した。

収入は「増えた」が9.9％で微増したものの「減った」が42.4％と4割を超えたのに対し、支出は「増えた」が43.6％と増加。物価は「かなり上がった」が19.3％で前回10.9％よりも10ポイント近く高くなっており、現在の暮らし向きについても「ゆとりがなくなってきた」（48.5％、前回43.7％）が半数近くまで迫っている。

1年後の景況感の予想についても、「良くなる」は10.9％と縮小し、「悪くなる」は31.7％と前回調査よりも4ポイント弱拡大。収入は「増える」の6.7％に対し、「減る」は39.0％、支出は「増やす」の6.3％に対し、「減らす」は50.3％と半数以上が倹約の意向を示しており、1年後の雇用環境についても、不安を「かなり感じる」が34.7％と拡大した。

調査は2014年8月8日～9月3日まで、全国20歳以上の個人4000人に実施。有効回答数は2135人。