長野県のスキー場利用者数が増加、インバウンド堅調も日本人ツアー客は低調

長野経済研究所は、県内主要23か所を対象とした2016年度のスキー場利用動向調査を実施し、その結果を発表した。

これによると2016年度のスキー場利用者数は、シーズン初めの雪不足の影響を受けたものの、前年比5.6％増の延べ482万8000人に増加。ただし、2015年度はシーズン通した雪不足の影響で低調な推移であり、2012～14年度の500万人水準には達しなかった。2014年度と比較すると、2016年度は5.3％減だった。

調査対象のスキー場のうち、前年より増加したのは17か所。外国人の利用者は、オーストラリアのほかアジアを中心に引き続き堅調で、特に大北地域や北信地域、軽井沢では、台湾や中国、東南アジア諸国などのアジア系利用者数が伸びたスキー場もあった。

また、2016年1月に発生した軽井沢スキーバス転落事故から1年が経ったものの、日本人の若年層向けツアーバスの団体客が2015年度に続き、低水準だったスキー場もあったという。

なお、長野経済研究所によると、調査対象とする23か所のスキー場で、県内入込全体の約7割に相当。調査期間は2016年度のオープンから2017年3月31日まで。