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デロイトトーマツコンサルティングは、世界33か国地域を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査2017」のなかから、日本とイギリス、ドイツ、中国、オーストラリア、カナダの6か国について比較分析した結果を発表した。
これによると、日本におけるスマートフォンの所有率(従来型携帯電話との併用を含む)は59%となり、前年の51%より伸長した。ただし、従来型の携帯電話のみの所有者も2割強存在する結果となった。
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対象5か国と比較すると、各国とも従来型の携帯電話のみの所有者はいるものの、それぞれ約1割以下。それに対して、スマートフォン所有率は8割を超えており、中国は携帯電話所有率のほとんどがスマートフォン所有であることがわかった。
これを受け、デロイトトーマツでは、日本のスマートフォン所有率は伸びているが従来型携帯電話の所有率は他国より高く、依然としてユニークな市場環境だとしている。
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このほか、近年のスマートフォンに搭載されているAI(人工知能)利用の音声アシスタント機能の利用状況については、各国でも1割程度。日本では情報検索(52%)や天気の確認(38%)が多く、高度なコンシェルジュ機能としてはまだ活用されていない。
ただし、音声を使ったサービスの認識率は3割を超えており、デロイトトーマツでは今後、スマートフォンが音声アシスタントの高度化とさらなるデータの蓄積によって、個人の嗜好を良く知る「パーソナルエージェント」なり、人々の生活に深く張り込んでいく可能性があるとしている。
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