観光庁、スノーリゾートのモデル事業に2団体を選定、新潟県湯沢町と秋田県の田沢湖エリアに

観光庁はこのほど、「スノーリゾート地域の活性化に向けたモデル事業」として、秋田県仙北市のAKITA・たざわ湖スノーリゾート推進協議会と、新潟県湯沢町・十日町市の湯沢町観光協会が取り組む事業を選定した。

現在の日本では、スキー・スノーボード人口が1990年代の1800万人をピークに半減以下まで減少している一方で、雪質の良さやスノーリゾートへのアクセスの良さが好評をよび、スノースポーツを目的とするインバウンド旅行者が増加基調にある状態。

観光庁ではこのような背景を受け、スノーリゾート地域の活性化を目指す同プロジェクトを展開。2017年10月に推進会議を発足して関係省庁や団体・有識者が連携し、アクションプログラムなどを策定。2018年10月から11月にかけてモデル事業の公募をおこなっていた。

今回選定された事業のうち、秋田県では「AKITA・たざわ湖スノーアクティビティ充実強化事業」を応募。新潟県では「湯沢エリアのスキーアクティビティ（雪遊び含む）プラス周辺観光コンテンツの活用による滞在型スノーリゾートの推進」が対象となった。

• 観光庁「スノーリゾート地域の活性化に向けて」