日本の余剰貯蓄は38兆円超えるか、マスターカードが2022年を予測、中長距離フライト増加や購入方法の変化など

マスターカード経済研究所は、来年の世界経済の見通しに関するレポート「Economy 2022」を発表した。これは、旅行、貯蓄と消費、サプライチェーン、デジタル、リスク要因の5つの分野における経済動向を考察したもの。

旅行については、2021年は渡航規制の影響でアジア太平洋地域全体における旅行の回復は遅かったが、2022年は地域全体の旅行需要の回復が期待され、徐々に海外渡航が可能になることで、レジャーを目的とした旅行の需要が高まり、中長距離のフライトが増加すると予測した。

貯蓄と消費では、日本における余剰貯蓄は38兆2870億円に達する見込み。世界的には、規制緩和によって個人消費が2022年の世界のGDP成長率をさらに3％ポイント上昇させる可能性があると指摘している。

デジタルでは、サブスクリプションに注目。2021年の総消費額に占める小売りサブスクリプションの割合が前年比で1.4倍増加したとリポート。今後も世界的に消費者が購入するモノと購入方法が変化すると予想している。

サプライチェーンでは、物流コストの高騰や世界的な商品価格の高騰が長引く一方で、輸出は引き続きアジア地域の主要なプラス要因となっていると分析。リスク要因については、オミクロン株のほか、住宅価格の急激な変動、原油価格の高騰、先進国の財政などが景気回復を妨げる可能性があると指摘した。