調査・統計・マーケティング

アマデウスの調査で、2022年のフィンテック投資を増やす旅行会社が多勢に。目的の最多は「旅行体験の改善」。新規決済方法は、NDCが47%、後払い決済(BNPL)が36％に。

主要旅行業者の2022年3月総取扱額は前年同月比2倍の3235億7538万円。2019年同月比では28.3%減だが、国内旅行は団体復活が寄与し、2019年同月比でも2割増と大きく回復した。

世界旅行ツーリズム協議会によると、2021年のフィリピンの観光GDPが129.5%増の410億ドル(約5.2兆円)。今後10年で6.7%成長、2032年には1550億ドル(約20兆円)に達する予測。

2022年1～3月の日本人国内旅行消費額は前年比35.4%増の2兆2032億円(2019年比47.7%減)。日本人国内旅行の1人1回当たり旅行支出(旅行単価)は、同10.8%増、2019年比でも2.9%増の3万5879円となった。

日本政府観光局によると、2022年4月の訪日外国人旅行者数は13万9500人。

トラベルボイスとヤフーが、ウェビナーを開催。ブロック割からゴールデンウィーク、海外ツアー再開などで起きた旅行者の動きをYahoo! JAPANのビッグデータから読み解く。

日本政府観光局によると、2022年4月の日本人出国者数は12万9200人。

EY社の消費者調査によると、物品・サービスの価格上昇が購買能力に影響。モノより「体験」への出費を優先、自分の価値観に合ったブランド以外では購入しないなどの傾向。

2021年の1世帯（2人以上）あたり平均貯蓄現在高は1880万円で、前年に比べ5％増加した。貯蓄保有世帯の中央値は1104万円だった。

東京大学公共政策大学院交通・観光政策研究ユニット（TTPU）は、「住んでよし、訪れてよしの国づくり」の観点から、2000年代の日本の観光を振り返るセミナーを開催。有識者100人からのアンケート結果やパネルディスカッションを通じて、20年間の地域における観光の役割を評価。浮かび上がってきた課題とは。

日本政府観光局(JNTO)は、重点22市場での海外旅行の意向や旅行形態に関するアンケート調査結果を発表。欧米豪・インド・中東市場では、旅行先としての日本で「無認知」の割合が高い結果に。

2022年3月末からの航空スケジュールで、日本発着便の航空座席数が急回復。航空データOAGが展望する、日本の海外旅行市場や訪日市場の回復への道のりをセールスマネージャーの山本洋志氏に聞いた。

2022年3月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比22.3%増、2019年同月比では20.6%減の3304万人泊。客室稼働率は42.3%。2月から8ポイント改善。

ANAとJALは、2022年度GW期間、国内線、国際線ともに大幅に旅客数を伸ばす。搭乗率も高い数字。ANAのハワイ線はピーク日は、ほぼ満席。JALも前年比の9倍以上に。

2022年1～3月期の訪日外国人消費額は352億円で、1人あたり35万円。長期滞在者が多いことから例年より高い水準となった。

グーグルは、検索結果をもとに米国の今夏の旅行トレンドを明らかに。上位20都市にロンドン(4位)など欧州5都市が入り、海外旅行への関心が復活している様子が伺える結果に。

アソビューがキャンプに関する調査。始める理由は「子どもに経験させたい」が最多。手ぶらならしてみたいという人も多い。コロナ禍で始めた人も増加している。

じゃらんが花絶景ランキング調査を発表。1位は「あしかがフラワーパーク」。2位には「弘前公園」の桜、3位はネモフィラブルーの「国営ひたち海浜公園」がランクインした。

子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」ユーザーへの調査によると、GWに子供としたいことトップは「バーベキュー」(35.1%)、「旅行」(34%)が続いた。「日帰り」は大幅減少。

じゃらんリサーチセンターが新型コロナの旅行市場への影響を調査。まん延防止解除で旅行意欲がアップ。