訪日インバウンド

ぴあが観光庁の採択事業で、佐賀県のサッカークラブ「サガン鳥栖」ホーム戦での観光商品を発売。

旅行予約サイトのskyticket がJネットレンタカーの予約システムとのAPI情報連携による販売を開始した。レンタカー料金や空車状況の確認、当日予約、掲載店舗の拡大を図る。

AirXが成田空港発のヘリコプターを利用した二次交通を大幅に拡大。日本到着後、すぐにヘリコプターで富士山までの日帰り旅行が可能に。

ビジネスジェット「HondaJet」を活用した「プレミアムガストロノミーツアー」。本格的な販売に向けたトライアル、新たな富裕層旅行の中身を担当者に聞いてきた。

アリババ日本支社が、傘下の越境ECプラットフォーム「Tmall Global（Tモールグローバル）」で、日中医療ツーリズムの新事業を開始。第一弾は中国観光客を対象とした検診・人間ドックなどの自費診療サービス。

医療法人医誠会、JCBおよびインドネシアで旅行代理店「Jakarta Travel Service」を運営するPT Cemara Indah Utamaの3者は、インドネシア富裕層向けに日本での医療ツーリズムサービスの提供を始める。

JTBとトリップ・ドットコム・グループは、アジア圏からの訪日インバウンド市場で宿泊施設や各自治体など事業パートナーの課題を解決することを目的に、合弁会社「株式会社JTB Inbound Trip（仮称）」を設立することで合意。

HISが鳥取県に「HISすなば国　訪日レップオフィス」を開設。鳥取への訪日誘客を再開。

2023年7月に行われた旅行テクノロジーの国際会議「WiT Japan & North Asia 2023」では、東南アジアと韓国の旅行市場についてのセッションも。現地を代表するOTAが参加し、現状認識と今後の注力ポイントなどを説明した。

京都市観光協会が、京都の観光業界の人手不足についての臨時調査。特に接客業の人手不足が顕著で、賃金水準引き上げの課題、柔軟な働き方の優先、業務自動化などの工夫がおこなわれていることも浮き彫りに。

訪日外国人向けの災害時情報提供アプリ「Safety tip」がJアラートによる情報伝達の文言変更に対応。政府が4月24日付で、避難解除や破壊情報も速報すると発表。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年7月の訪日外国人旅行者数（推計値）は232万人。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」で、ユーザーが作成した旅程を投稿・検索できる「旅程投稿」機能を追加した。タビマエの情報収集機能を強化。

ロイター通信によると、中国文化観光省は2023年8月10日、日本、韓国、オーストラリア、米国、ドイツ、英国への団体旅行を再開すると発表。日本、韓国、米国向けの国際線の再開も後押しするとの観測も。

求人検索のIndeedの調査によると、2023年6月の観光業に関する求人は、全国旅行支援が始まった2022年10月と比較して8ヶ月間で1.8倍に増加。インバウンド関連の求人については、2.3倍。観光業に関する仕事検索については、1.1倍に増加した。

テレコムスクエアが東京駅日本橋口にある観光案内所「TIC TOKYO」に、セルフWi-Fiレンタル「WiFiBOX」を開設した。訪日外国人の増加を受けて。

電通らが高精度なGSP位置情報とオリジナル技術により、乗り物移動でも対応可能なスマホ向け多言語音声観光ガイドシステムを開発。インバウンドの回復を視野に入れ、DMOや観光施設、メディアなどへの導入を図る。

立教大学観光学部と日の丸自動車興業、スカイホップバスマーケティングジャパンが夜の東京を楽しめるオープントップでのバスツアー「ネオトーキョーツアー」を発売した。学生が演習の中で企画。

2023年、「北海道ボールパークFビレッジ」は野球観戦だけではなく、さまざまなパートナーと協業した集客コンテンツを備える。北海道のショーケース機能とハブ機能を掲げる観光政略も推進。その中身を取材した。

東京をめぐる乗り降り自由の赤い2階建てのオープントップバス「スカイホップバス」が、デジタルフォトミッションキャンペーンを開催する。規定の写真投稿数をクリアすれば、オリジナルグッズを提供する仕組み。