旅行会社

佐野氏は、グローバルWiFiや送迎ビジネスなど旅行関連各事業で、同社ならではのビジネスモデルへの進化を目指し、顧客の価値体験の向上を目指す方針を説明。新しいサービスの創り手となる意欲も。

髙野氏は、2020年は旅行市場の継続的な拡大が見込まれるとし、来年以降に向けた持続的な成長の基盤づくりに取り組む考えを表明。付加価値創出に尽力し、中期的なブランド力向上を図るとしている。

津留崎氏は2020年も「Yahoo!トラベル」「一休.com」を通じた宿泊施設への送客最大化に邁進する意思を表明。「Yahoo!プレミアム」会員等の優遇施策のほか、「PayPay」も最大限に活用していく方針を示している。

リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏は2020年も、国内総旅行回数の増加に取り組む意志を強調。宿泊施設・地域のパートナーとして、旅行業界に貢献していく思いを示した。

エクスペディアホールディングス代表取締役のダイクス氏は、2020年を大きな節目とし、新たな時代に向けた取り組みに言及。ストレスや煩わしさを感じさせないサービスを、旅行者とパートナーの双方に提供する方針を示した。

ブラウンステイン代表は2020年を大きな変動が予測される年と展望。「コネクテッド・トリップ」に取り組むグローバルの戦略に触れつつ、日本では「新たなステージへ挑戦していく1年となる」と述べている。

米田社長は2020年を迎えるにあたり、引き続き近畿日本ツーリストとクラブツーリズムの2つのブランド力をいかした事業推進を強調。旅行者の思いに応え、誰もが旅を楽しめる社会の実現に貢献したいとしている。

堀坂氏は創業115周年となる2020年は、チャレンジの年と表現。環境変化に対応した最適化を図り、グループの総力を挙げて「リアル・エージェント」の持続的な未来へ踏み出す年にする意欲を示している。

ANAセールスの宮川社長は、東京五輪や5G本格運用、羽田国際線拡張となる2020年を大きなエポックの年と表現。店頭対応の料金変動型商品や羽田新規路線便の商品など、旅行者に寄り添う新たなサービス開発に意欲を示している。

江利川氏は今年を、2010年代までとは大きく異なる新たな時代と社会構造のスタートラインと表現。旅行業界にはチャンスと同時に大きなビジネス変革が訪れるとし、社員とともに「覚悟と備え」を持って歩む意志を示した。

毛塚氏は2020年、「ナビゲーション技術との統合」をテーマに、より有益な旅行体験の提供に取り組む方針。移動を起点に地方誘客や観光資源の開発支援も行ない、業界全体の活性化に貢献したいとしている。

2019年9月にトーマス・クックが破綻して、3ヶ月が経つ。その残された資産を巡ってヨーロッパではさまざまな動きが出ている。Skiftのリポートからその最新動向を報告する。

リクルートライフスタイル運営の旅行予約サービス「じゃらんnet」が2019年12月23日から、長野県の特定エリアを対象とする台風復興支援「ふっこう割」クーポンを配布。

HISが決算発表で明らかにした今後の成長戦略をまとめた。主力の旅行事業やホテル事業の国内・海外での展開を代表取締役会長の澤田秀雄氏ら経営陣が話した。

NTTコムの顧客ロイヤルティ調査1位は、ジャルパックとブッキング・ドットコム。重要度の高い項目での満足度の高さが評価のポイントに。

日本旅行業協会(JATA)は、2019年12月期の旅行市場動向調査を発表。現況は、海外、国内とも3ヶ月前から低下。海外は香港情勢が大きく影響。3ヶ月後も厳しい見通し。

沖縄ツーリスト、タクシー配車アプリDiDiと協業し、「免許証自主返納応援」ツアーを企画。高齢者にDiDIを利用してもらい、タクシーで沖縄観光を楽しんでもらうというもの。

JTBが女子向けの動画投稿サービスを開始。旅の計画や思い出を共有し、アクティブな会員基盤を活用したBtoB向けサービスも展開。

JTBが2020年1月1日付の役員人事を発表。執行役員大山恵一氏がTaaS PJT推進担当に。

JTBは、2020年の旅行市場の見通しと2019年の実績推計をまとめた。2020年の海外旅行者数は前年比4.0%増の2080万人、訪日客は同7.9%増の3430万人と推計。