ニュース

星野リゾートは2023／2024年の冬シーズン、トマム、ネコマ、八ヶ岳の3施設でスキーレッスン「雪ッズ 70」を実施する。子どもが楽しみながらスキーに慣れ親しみ、上達することを目的としたオリジナルレッスン。

（PR）勢いよく回復するインバウンド。ナビタイムジャパンの訪日外国人向けアプリ利用データから浮かび上がった、コロナ後に人気の集まる観光スポットとは？その傾向や共通点を聞いた。

米観光産業ニュース「スキフト」が、日本と中国の最近の旅行市場動向をレポート。急速に外国人旅行者が回復している日本の課題はバスとガイド不足。中国のアウトバウンドは未だ戻らず。

エクスペディア・グループは、2024年の旅行トレンド「Unpack ’24」を発表。6つのトレンドとして、ロケ地巡り、そっくり観光地、音楽ツアー紀行、ノンアル旅、雰囲気重視のホテル選び、旅行におけるAI利用を挙げた。

エアビーアンドビー・ジャパン(Aibnb Japan)は、日本市場での新しいトレンドに合わせた新機能を初めて導入。2024年は「開放的な旅」の傾向が強まると予想。

JALは、総務省が主催する令和5年度「テレワークトップランナー2023」に選出。経営効果の発揮、テレワーク時のコミュニケーション面の課題解決、地域課題解決への寄与などで高い評価。

JTBが2023年12月1日付の人事異動を発表。

トリップ・ドットコム・グループ（Trip.com）の2023年度第3四半期(2023年7月～9月)の売上高は前年同期比99%増の137億人民元(約2740億円)。中国の国内旅行市場は好調が続き、海外旅行も回復傾向。

カナダのポイント獲得プログラム「AIR MILES (エア・マイルズ)」は、宿泊予約提供パートナーとしてエクスペディア・グループを選択。API連携で、利用者にポイントの旅行商品の交換を可能に。

エクスペディアは日本の旅行予約傾向を公表。2023年７～９月のインバウンド宿泊予約件数は2022年同期比で310%の伸び。2022年秋の水際対策緩和、円安が影響して需要は大きく拡大。

世界大手調査会社ユーロモニターが、「世界の消費者トレンド」の2024年版を発表。2024年に予想される6つの消費者トレンドを明らかに。AI、サステナブル、節約志向、ウェルネスなど。

最大手OTAのブッキング・ドットコムとエクスペディア・グループが、短期宿泊レンタル（STR）事業での連携を検討。両社幹部らが、関係各社が一つになることが宿泊産業のさらなる発展につながるとの考えで一致。

パリ市内のホテル価格は、2023年からパリ五輪が開催される2024年夏にかけて314%増加するとの予測。その中で、新たな民泊の規制も。住宅を賃貸する所有者に課税する法案がフランス議会に提出へ。

政府は令和5年度(2023年度)補正予算案を閣議決定した。観光庁では計約689億円を計上。地方への誘客や観光地の高付加価値化、オーバーツーリズムの未然防止、人材不足の対応などに取り組む。

富士山標高2230メートルにある「佐藤小屋」は、「富士山五合目 冬の山小屋ステイツアー」を2024年1月21日から開始。初心者でも快適な山小屋での宿泊を提供。通年の安定した運営に向けた取り組み。

エンターテインメント施設「CITY CIRCUIT TOKYO BAY（シティサーキット東京ベイ）」が江東区青海に2023年12月17日にグランドオープン。新たに当日の入退場から走行タイムの蓄積までを一気通貫で行うことのできるシステムを導入。

ヒルトンが「2024年版グローバル・トレンド・レポート」発行。アジアの83%の回答者が、旅行先として自国の人気が高まりつつあることを誇りに思うと回答。日本も回答者のうち3分の2近くに。日本人旅行者が求める体験トップは伝統的な飲食物を味わうこと。

2023年7～9月の日本人の国内旅行消費額は前年同期比15.7%増の6兆2899億円。2019年同期比では6.0%減。1人1回当たり旅行支出（旅行単価）は、前年同期比3.3%増の4万4361円（2019年同期比12.2%増）。

（PR）いま、未来に向けて注目されている「リジェネレーティブ・ツーリズム」とは？　「ツーリズムの価値を再定義し、旅の価値を再構築すること」と解説するEYの平林氏に、その本質と観光地の取り組みを聞いてきた。

帝国データバンクの調査によると、2024年の注目キーワードとして、「ロシア・ウクライナ情勢」、「人手不足」、「2024年問題」といった観光産業にも大きく関わるワードが上位を占めた。