検索タグ "サステナブル"

英国政府観光庁(VisitBritain)は、グラスゴーで開催されるCOP26に合わせて、英国での持続可能な観光の訴求を強化。鉄道を使った旅程や商品など環境に優しい交通手段を積極的に紹介していく。

国交省「都心区における旅行者・居住者向けマイクロツーリズムの実証実験」に、東急不動産、JR東日本、KDDIなどが港区とともに提案した事業が採択。「グリーンスローモビリティ」を運行へ。

2021年10月末からのCOP26の開催に合わせて、安全な旅行・観光の再開と持続可能な航空輸送の実現を目的としたパートナーシップをさらに強化することで合意。

エールフランス／KLMオランダ航空と旅工房が「SAFプログラム」での協力提携に合意。今後、共同で環境に配慮した企画も進める。

市場調査会社ユーロモニターインターナショナルが、データと事例からサステナビリティの注目テーマと世界の企業動向を分析。日本の現状も明らかに。

ユーロモニター社がアジア太平洋地域の経済成長を分析した最新レポートを発表。デジタルライフ、ウェルネス、サステナブル、便利な暮らし、体験のテーマかせアフターコロナの消費傾向を考察。

第２回「国連・持続可能な交通のための会議」がオンライン開催。日本からは斉藤国土交通大臣が出席、気候変動への対応で電気自動車の導入促進、持続可能な航空燃料（SAF）の普及促進などを説明。

アマデウスの世界9カ国調査によると、デジタル健康パスの運用での個人の健康データの共有については93%が許容。サステナブル旅行は、およそ半数(46%)が環境に優しい交通手段を選ぶと回答。

ANAとJALは共同で、持続可能な航空燃料(SAF)の認知拡大と理解促進を目的としたレポート「2050年航空輸送におけるCO2排出実質ゼロへ向けて」を策定。2050年に航空輸送によるCO2排出実質ゼロを実現するうえで不可欠な代替燃料と位置づけ。

グーグルは、サステナビリティへの取り組みを強化。グーグルフライト、グーグルマップ、グーグルネストで新たに機能を追加し、二酸化炭素排出量の削減を支援していく。

持続可能な観光地の国際的な認証団体「グリーン・デスティネーションズ」は、2021年の「トップ100選」を発表。日本からは最多の12市・地域が入選。京都市、釜石市、ニセコ町が2年連続で選ばれた。

世界観光機関(UNWTO)は、「2021グローバルUNWTO学生リーグ大会 」を実施。観光産業でのプラスティックゴミの削減や観光による地方創生で8チームが選出された。

「スモール・ラグジュアリー・ホテルズ・オブ・ザ・ワールド(SLH)」は、サステナビリティへの取り組みに積極的なホテルを集めた「Considerate Collection」の立ち上げ。まずは16カ国26施設が参加。

観光における気候変動対策に関するグラスゴー宣言が発動する。2021年11月1日から英国グラスゴーで開催される第26回気候変動枠組条約締結国会議(COP26)で正式に。2050年までに排出量ゼロを目標に。

グーグルは、ホテル検索時にサステナビリティへ認証を表示する機能を新たに追加。基準を満たしたホテルに対して、ホテル名の隣に「eco-certified (エコ認定)」という認証印を表示。

マリオット・インターナショナルは、気候変動に共同で取り組む「サイエンス・ベースド・ターゲッツ・イニシアティブ(SBTi)」への参加を表明。

エアバスは、4人乗りの電気航空機「CityAirbus」の開発計画を明らかに。都市航空移動(UAM)市場でさまざまな場面での活用を目指す。プロトタイプによる初飛行は2023年の予定。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが「サステナブルな宿泊施設の見つけ方がわからない」との調査結果を受け、パートナー施設の掲載ページでサステナブルな活動の表示を開始。

タイ国政府観光庁(TAT)は、関連省庁および民間団体と共同で「CO2排出ゼロ観光」を目指す取り組みを進めていく。啓蒙活動や業界内での観光管理の仕組みづくりなどを行う。

米旅行メデイアのフォーカスワイヤーは、BtoB観光事業者のサステナビリティへの取り組みをリポート。コンサル会社の調査から、BtoC企業に比べて、サステナビリティに対して後ろ向きな姿勢が明らかに。