検索タグ "MICE"

ヒルトン・ワイコロア・ビレッジは、小中規模MICEを対象にした特別プランを設定。10以上200室以内の利用が対象で、7つの特典のうち選択した最大3つを提供する。選択して利用できるようにする。

観光庁は、「グローバルMICE強化都市」として、新たに札幌市、仙台市、千葉県千葉市、広島市、北九州市の5自治体を選定。MICE誘致に向けて政府が支援を行う。

日本旅行と台湾観光協会は2015年6月26日～28日、台北駅で「日本の観光・物産博2015」を開催。双方向の交流促進を目的に3年まえに開始したイベント。今年は特に日本の地方の魅力をアピールする。

日本政府観光局（JNTO）と観光庁が展開中のMICEアンバサダーを通じた国際会議誘致2件が確定。2016年に名古屋で「国際影響評価学会世界大会」、2019年に京都で「第25回世界博物館大会」を開催へ。

H.I.S.は、米ラスベガスで開催されるアマゾン・ウェブ・サービスのグローバル・カンファレンス参加ツアーを販売。基調講演や一部セッションの日本語同時通訳の用意のほか、シアトル本社訪問のコースも。

ヒルトン・ワールドワイドはアジア太平洋地区の90軒以上のプロパティで、MICEイベント向けのカーボンオフセット「クリーンエアプログラム」を実施。水や電気、料理の消費量を考慮する機能も。

パシフィコ横浜と横浜高島屋は、訪日MICE向けの日本文化体験＋ショッピングツアーで、参加者への試験提供を実施。開催期間中の告知だったが、11か国150名の参加があった。

ツーリズムEXPOジャパンと韓国の旅行博・韓国国際観光展示会（KOTFA）は観光促進協力協定を締結した。日韓のツーリズム産業の相互発展を目的に、特にブランド形成と広報活動での協力を強めていく。

京都文化交流コンベンションビューロー（KCVB）は日本の自治体系観光機関として初めて、ホテルデータサービスの世界大手、STRグローバルと提携。インバウンドや大型MICEの誘致でデータ活用へ。

中華民国対外貿易発展協会は、MICE産業振興プログラムの一環で、企業参加型キャンペーンを実施。ツアー企画と台湾での現地体験を通して競い、優勝者には5万米ドル相当の台湾旅行を提供。

パシフィコ横浜は展示会向けスマートフォンアプリの開発に乗り出した。国内MICE施設がオリジナルアプリを制作するのは初めて。6月に実証実験を行ない、2016年度内の本格稼働を目指す。

日本政府観光局（JNTO）は、国際会議協会（ICCA）がまとめた2014年に世界で開催された国際会議件数の統計（暫定値）を発表。日本は前年続いて世界7位を維持。都市別では東京が世界22位に。

パシフィコ横浜と横浜高島屋は、訪日外国人向けの「日本文化体験＋免税ショッピングツアー」を共同企画。MICE参加者に無料で提供するもので、「MICEおもてなしプログラム」として。

タイは日本市場に対するMICE戦略を強化。グローバル規模のキャンペーンに加え、日本市場向けには3泊以上滞在する200人以上の団体の主催者に、助成金を支給。金額は最大1000人以上で100万バーツ。

ハワイ州観光局は一般消費者向けの「Hawaii Expo 2015」を初開催。旅行会社や挙式会社のほか、物販やメディア、飲食企業などが出展し、“5感で感じるハワイ”で具体的なイメージを伝え、旅行を促す。

観光庁はMICE開催地としての日本のMICEブランド、タグライン、ブランドロゴを決定。新ブランドのもと、オールジャパン体制で誘致活動を強化し、「2030年にアジアNo.1の開催国」を目指す。

米ラスベガスが大規模見本市の開催において21年連続で全米第1位。2014年米国開催の大規模見本市のうち60の開催地に。「2014 TSNN トレードショー・イン・アメリカトップ250」が発表。

ワールドスポーツコミュニティは2015年9月のF1シンガポールグランプリで、各チームのパドックエリアを訪れる特別パッケージの手配を開始。対象チームはWilliams、Force India、Ferrari。

横浜市のMICE施設「パシフィコ横浜」は2015年4月1日、施設内に「パシフィコ ロジスティクス センター」を開設。集荷や配達サービスを一括管理して効率化、MICE開催のスムーズな運営へ。

京都市はMICE誘致強化事業で新助成金制度を創設。50名以上の中小規模の開催も対象にし、大型コンベンションの上限額も1000万円に拡大。国内学会や大規模同窓会なども対象に。