海外旅行

郵船クルーズは2025年に就航予定の新造客船の船名を「飛鳥III（飛鳥スリー）」に、母港を横浜とすることを横浜市と共同で発表した。飛鳥IIIは5万2000総トンで、日本船籍最大となる。

AP通信によると、イタリア・ベネチアが「危機遺産」リスト入りを免れた。ユネスコ世界遺産委員会は、ベネチアが日帰り客に入域料を徴収する実証を始めることを評価。

ドイツ観光局は2023年9月、サステナブルツーリズムのコンテンツを積極的に発信するキャンペーン“Simply FEEL GOOD”を全世界でスタート。「発見」「堪能」「宿泊」「旅行」の4カテゴリーに分類した。

シンガポール航空は2023年10月から、日本発着路線を大幅に拡充する。10月1日に羽田／シンガポール線を毎日3便で再開。成田線にはエアバス380型を導入。

「2023日台観光サミットin愛知」で、持続可能な観光と双方向交流の発展に向け、「日台観光サミット・愛知宣言」に合意。環境保全を前提とした輸送能力の早期回復をはじめ4点を掲げた。

ハワイアン航空が2023年10月から羽田／コナ線の定期直行便を再開する。羽田発、ハワイ島コナ発ともに10月29日から11月3日の間に3便運航。2024年3月にかけて段階的に本数を増やしながら、従来の週3便体制に戻していく。

JALは、2023年12月23日～2024年1月7日の期間中、成田/コナ線を週3便で運航する。日本/ハワイ線は計週33便に。また、成田/グアム線は毎日運航に増便。レジャー需要が回復していることを受けて。

エジプト政府観光局は、2023年9月23日から29日までの期間、世界的に有名な考古学者でエジプト元考古大臣のザヒ・ハワス博士を日本に招聘。観光を促進するプロジェクトの一環。駒澤大学、早稲田大学、名古屋大学で講演を行う。

ハワイ州から総勢13人からなる議員団が来日。メディア向けに日本市場との関係や山火事で甚大な被害を受けたマウイ島の現状について説明した。「西マウイ以外のマウイ島、隣島は観光客を歓迎している」とのメッセージを伝えるとともに、観光による復興も進めていく考えを示した。

イタリア・ベネチア市議会は2023年9月5日、オーバーツーリズム緩和を目的に、日帰り客を対象に5ユーロ(約800円)の入域料を徴収する案をまとめた。2024年春と夏の週末に試験的に導入。

ハワイ州観光局(HTJ)は、⽇本ハワイウェディング協会(JHWA)と協業し、ハワイのロマンスマーケットに焦点を当てたプロジェクト「ココロつながるHAWAII ～Heart & Heart～」を発⾜。プロジェクトの公式サイトを開設した。

ハワイ・ツーリズム・オーソリティ(HTA)は、山火事で壊滅的な被害を受けたマウイ島のマーケティング復興計画に260万ドル(約3億8000万円)の資金を拠出。米国向けに新たに「マラマ・マウイ・キャンペーン」を中心とするマーケティング計画を立ち上げる。

日台観光推進協議会と台日観光推進協議会は「2023日台観光サミットin愛知」を2023年9月7～10日に愛知県名古屋市で開催する。日本での開催は2019年の富山県以来となる。

損保ジャパンの子会社Mysurance社は、海外旅行予約をキャンセルした際にかかるキャンセル料を補償する「海外旅行キャンセル保険」の販売を開始。シンプルプランとワイドプランの2プランを用意。感染症の発病なども対象に。

ANAは、2023年12月6日から成田/ホノルル線の週14往復全便をA380 型機「FLYING HONU」で運航。提供座席数はコロナ前を含めて過去最高に。

外務省は、「たびレジ」登録と「在留届」提出を国民により広く呼びかける新動画を制作し、外務省公式Youtubeで公開。女優の石田ひかりさんと森高愛さんが親子役で初共演し、海外渡航には事件や事故、災害など多くのリスクが潜んでいること分かりやすく表現。

トラベルボイスが提唱する「旅先テレワーク」という新たな概念、制度導入への論点をワーケーション社労士・岩田氏が整理するコラムの第２弾。今回は導入のためのステップを具体的に紹介する。

外務省は中国への滞在・渡航予定者、滞在者に対し、十分注意するよう求めるスポット情報を発出。福島第一原発処理水の海洋放出に伴って発生している中国における日本関係機関に対して抗議、嫌がらせの行為が発生していることを受けて。

マリアナ政府観光局は2023年9～12月、「マリアナケーション旅得（たびとく）キャンペーン」を実施する。ユナイテッド航空の成田／サイパン線直行便就航から1年を迎えた。

ANA Xが、国際航空券とホテル予約を組みあわせて販売する海外ダイナミックパッケージを、大幅にリニューアル。正規割引運賃を選択肢に加えたほか、設定都市も3倍に拡大へ。