海外旅行

阪急交通社がMSCクルーズが沖縄発着で運航する南西諸島ショートクルーズに、全国からの航空券を付けた「フライ＆クルーズ」商品で販売。冬季の温暖なクルーズとして需要見込む。

TTGアジアは、アジアにおいてeスポーツが観光を活性化する可能性についてレポート。単なるイベント開催だけでなく、ファン化やリピート化など、何度も訪れてもらえるような戦略が求められる。

AP通信によると、ドバイ国際空港の2023年上半期の旅客数が4160万人となり、2019年上半期の実績を上回った。いち早く観光客の受け入れを再開したことも、旅客の早期回復に。2023年上半期の海外からの観光客数は約855万人。

KLMオランダ航空は2023年9月以降、日本／アムステルダム線の直行便を段階的に強化。成田発は9月5日以降、関西発は10月29日からの冬期スケジュールから全便直行便とする。

エア・カナダは、カナダ観光局の協力で「トリップムービー撮影の旅」モニター募集キャンペーンを実施する。実際にカナダを訪れて自分の体験を動画で共有する旅行モニター10名を募集。

2023年7月に行われた旅行テクノロジーの国際会議「WiT Japan & North Asia 2023」では、東南アジアと韓国の旅行市場についてのセッションも。現地を代表するOTAが参加し、現状認識と今後の注力ポイントなどを説明した。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、2023年1月1日～12月31日の予約状況から、「韓国」の旅行動向をとりまとめ。6月出発以降、韓国全体の売上高はコロナ禍前の2019年水準に回復。ソウル、釜山などの都市が人気。

再生型観光への移行を目指すなか、「ハイクオリティ・ビジター」の誘致に力を入れるニュージーランド。クライストチャーチを起点に、これから注目すべきアクティビティを体験してきた。

ハワイ州観光局⽇本⽀局(HTJ)は、マウイ島⻄部の⼭⽕事災害の復興を⽀援するため、「マウイ島⻄部 ⼭⽕事救援⾦」受付サイトを開設し、⽇本円での救援⾦受付を開始。マウイストロング基⾦に全額送⾦。

ロイター通信は、山火事で大きな被害を受けたマウイ島が、地域コミュニテイへの配慮と観光による経済再生とのバランスで苦心している現状をレポート。観光産業は島の収益の80％を生み出し、2022年に観光客がマウイ島で消費した額は56億9000万ドル(約8250億円)にも及んでいる。

ハワイ州知事が、マウイ島西部で発生した山火事で同地区への不要不急の渡航は8月31日まで控えるように勧告。ハワイ州観光局は被災したマウイ島西部のコミュニティに対し、配慮と敬意を払うように求めている。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年7月の日本人出国者数（推計値）は89万人。

ロイター通信は、気候変動によって危険度が増す欧州アルプスでの登山やハイキングについてレポート。露出する岩肌、深いクレバスなどから、これ今で以上に知識と準備が必要に。専門ガイドの需要高まる。

米観光産業ニュース「Skift」は、欧州で拡大する鉄道による出張についてレポート。パンデミック前と比較して、大きく増加している。英国とオランダを結ぶユーロスターの旅客数も2018年以降増加を継続。

AP通信は、酷暑と山火事に悩まされる南欧の観光産業についてレポート。熱波が毎年夏に繰り返されれば、経済への影響は甚大になると話すホテル関係者も。米国のスタートアップは、来夏に向けて猛暑保険の開発も始めた。

タビナカ予約「Klook」がアジアのミレニアル世代とZ世代に旅行意識を調査。回答者の3人に1人が次の旅行に2000ドル(約28.6万円)以上を消費したいと回答。最優先事項は「体験」。近場への旅行を選ぶ傾向が強まっており、希望旅行先のトップは日本となった。

ロイター通信は、イタリアで深刻化するタクシー不足問題をレポート。イタリア政府は、地方自治体に対して、既存の事業者にタクシー免許を増やすことを認めることで、タクシーサービスの改善に乗り出した。

AP通信によると、ギリシャ政府がアテネ・アクロポリス遺跡の入場者数を制限する。9月から1日最大2万人、時間ごとに入場者の上限を変える。9月4日から試験的に開始され、2024年4月1日から本格的に導入される予定。

ロイター通信によると、タイ・ピピ島のマヤ湾が、2023年8月1日から9月30日のモンスーン期間、自然保護のために閉鎖される。2018年から3年半にわたって、このビーチへの観光客への立ち入りを禁止。2022年1月に再開していた。

ロイター通信によると、ギリシャのキリアコス・ミツォタキス首相は、2023年7月にロードス島で発生した山火事によって、同島での休暇を短縮せざるを得なくなった観光客に対して、1週間の滞在費を負担すると発表した。