海外旅行

ロイター通信によると、インドネシア・バリ島観光当局は、2024年1月1日からバリ島に入島する旅行者から1人当たり10ドル(約1380円)を徴収すると発表。資金は環境保護と文化保全のプログラムに充当される。

2年ぶりのツアーグランプリ、受賞者発表と表彰式を実施。ツアー企画は“持続可能性”の要素が含まれる傾向に。

ロイター通信によると、100年以上ぶりにパリ・セーヌ川での遊泳が2025年に解禁される。遊泳スポット３カ所を指定し、そのうちの1カ所はエッフェル塔近くに。2024年のパリ五輪では、競泳の一部がセーヌ川で実施される予定。

米国の観光促進団体ブランドUSAのクリストファー・トンプソンCEOが来日。日本市場への期待について語った。また、日本独自の取り組みとして、日本の旅行会社を対象に、販促プランのキャンペーンを募集するコンテストも実施する。

AirpoterとJALエービーシー、関西イノベーションセンターが手ぶら観光と手荷物預けのDX推進。まずは大阪で実証実験。航空便、時間帯によっては当日中に海外空港で受け取れるようにする。

日本旅行業協会がポストコロナへの旅行業界の直近の取り組みを発表。コンプラやオーバーツーリズム問題などの適正化にも尽力し、海外、国内、訪日の三位一体で事業を推進していく方針を示した。

ニュージーランド最大の旅行商談会「トレンツ（TRENZ）」が2023年5月、4年ぶりに現地で開催。「再生型観光」を目指すニュージーランドの戦略を現地のキーパーソンに聞いた。

4年ぶりに大阪で開催される「ツーリズムEXPOジャパン（TEJ）2023大阪・関西」.の概要が発表された。2023年10月26日から29日まで、テーマは「未来に出会える旅の祭典」。2025大阪・関西万博を皮切りに世界から注目が集まる「関西未来ゾーン」も新設する。

HISが発表した2023年夏休み期間の旅行予約動向によると、海外旅行はコロナ前の2019年の53.4％、国内旅行はほぼ同水準まで回復した。

HISとシンガポール政府観光局が、シンガポール旅行における販売・プロモーション強化に関するパートナーシップ合意書を締結。年間総客数を2019年比で6割まで回復させることを目指す。

国際機関日本アセアンセンターの若年層を対象とした持続可能な観光に関する調査報告書。ASEAN加盟10カ国への旅行経験や今後の旅行意欲、サステナブルツーリズムに対する意識とは。

広島市の平和記念公園とハワイ州ホノルルのパールハーバー国立記念公園が「姉妹公園」に。ラーム・エマニュエル駐日米国大使と松井一實広島市長が協定書に調印。教育旅行交流の機会に期待感を示す。

航空券予約サイト「スカイチケット」がハワイアン航空とNDCでのダイレクト接続を開始へ。

エクスペディアが「2023年夏の海外旅行トレンド」を発表。夏の海外旅行の検索数2022年と比べて2倍以上。人気海外旅行先トップはソウルだが、パリ、ロサンゼルス、ロンドンなど遠方もランクインした。

カナダ・モントリオールから南ケベックへ。北側の観光ルート「メープル街道」とは異なるローカルな魅力に溢れている。土地に根ざした食や文化を体験した。

香港国際空港が提供する香港行き航空券プレゼントキャンペーンで、キャセイパシフィック航空が1万2000名の抽選応募受付を6月26日～7月2日に。マイレージ会員であることが必要。

西オーストラリア州政府観光局がローバルキャンペーン「WALKING ON A DREAM」を日本市場でも開始。ANAがパースへの直行便を10月29日から運航再開するのを受け、日本市場向けの販促を強化する。

カナダ観光局は、パンデミックを経て、高付加価値旅行者(High-value guests)を誘客する戦略を強化。現地旅行商談会で、その取り組みを探った。観光局CEOへのインタビュー、先住民観光協会の認定プログラムや各州・準州が推奨するコンテンツも取材した。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年5月の日本人出国者数（推計値）は68万人。

ケアンズ観光局が専用サイト「ケアンズで旅育」の日本語版を公開。親子で楽しみながらケアンズならではのサステナブルな旅行プランを計画できるようにする。