海外旅行

デジタルノマドにとって最適な欧州都市トップ10。トップはルーマニアのブカレスト、次いでスペインのマドリード。ビザ申請費用、住宅費、気候、高速Wi-Fiなどが選ばれる要件に。

ハワイ州観光局が推進する「マラマハワイ」は、観光による環境・文化保護、地域への貢献だけでなく、ハワイ経済にとって重要な取り組み。ハワイ大学マノア校経済学部の樽井礼教授にその理由を聞いてみた。

国内・海外の航空券をはじめとした旅行予約サイト「skyticket」を運営するアドベンチャーがオリジナルで造成する海外募集型企画旅行の販売を開始。

南ドイツとオーストリアのチロル、ザルツブルク地域の広域観光グループ「ジュエルズ・オブ・ヨーロッパ」の関係者が来日し、日本からの旅行者誘致に向けてMICEや富裕層向け商品の魅力をPR。

ディスカバー・カタールが豪華な「F1アルティメットファン体験パッケージ」を発売。特等席での見学、F1ドライバーやレジェンドたちとのランチ会などを組み込んだ。

ロイター通信によると、中国人のビザ申請数は、2023年1月の渡航制限解除後も、国際線の便数が限られていることから、2019年同期比で35%止まり。新たな感染症の発生の懸念も海外旅行復活の足枷に。

韓国観光公社(KTO)東京支社は、学生向け訪韓キャンペーンとして「Kカルチャーの魅力を伝える学生アンバサダー」を実施。若者層の誘致を積極展開。

カナダ最大の旅行業界商談会「ランデブーカナダ2023(RVC2023)」がケベック州ケベックシティで開催。ボワソノー観光大臣は会見で「カナダには世界が望むものがある」と話し、カナダが持つ観光の多様性をアピール。

グアム政府観光局が台風2号による影響と現状を発表。営業再開したホテルや飲食店も発表。新規予約は6月中旬までの受付再開を目指す。

共通ポイントのPontaが台湾の「OPEN POINT」、ベトナムの「Utop」と相互利用開始。増加するインバウンドに加え、今夏からはアウトバウンド向けにもサービス開始。

フランスで2023年5月、鉄道で2時間半以内の代替移動手段がある場合、飛行機の国内線を禁止できる法案が成立した。航空データ分析のOAGがデータから、欧州での状況を分析。

海外リゾート旅行の好調を受け、JALが8月の成田／ホノルル線を追加設定。グアム線は9月以降も週4便体制を継続する。

ニュージーランド最大のBtoB旅行商談会「トレンツ（TRENZ） 2023」が、2023年5月8日～11日の4日間、南島クライストチャーチで開催。

ベトジェットが2023年8月5日から、ホーチミン／ジャカルタ線を開設。日本からはホーチミン経由インドネシア行きの需要獲得を図る。日本線では7月16日から羽田／ホーチミン線を毎日運航、7月19日から広島／ハノイ線を週2便で開設。

カナダ観光局が取り組む「高付加価値な旅行商品」とは？　高付加価値旅行を生みだすポイントから重視する理由、日本での展開などを聞いた。

ハワイ州観光局（HTJ）が消費者向けイベント「ハワイエキスポ」を4年ぶりにリアル開催。新キャンペーンの発表も。

JTB総合研究所の調査で、今後1年以内に海外旅行に行くとの回答が14.1%に。最も高いのは20代男性。実施要件で最も高かったのは「円高が進めば」。国内旅行は44.6%が旅行に行くと回答。全ての性年代で前回調査（2022年12月）よりも割合は増加した。

HISが関西発着のハワイ・沖縄を皮切りにした「たびいく」ツアーを発売。テーマは冒険で、子ども向けにミッションが書かれた旅のしおり、保護者向けの教育メソッド、子ども用デジタルトイカメラなどをプレゼントする。

オーストラリア政府観光局は2023年6月10日、消費者向けイベント「オーストラリアで自分の物語を見つけよう！」を開催。ワーキングホリデーの相談や飲食ブースなど。

タイ国政府観光庁(TAT)は、中国人旅行者に焦点を当てたキャンペーン「Trusted Thailand」をローンチ。観光警察とともに安心安全の旅行をアピールしていく。ATは、今年の中国人旅行者の目標を500万人に。