海外旅行

旅工房が神奈川大学内に新店舗オープン。産学連携で旅行会社店舗の新たなモデルを展開。

アマゾンをはじめ、エアビーアンドビーやトリップアドバイザー傘下のビアターなど各社による「バーチャルツアー」「オンライン体験事業」を展開している。米「フォーカスワイヤ」がその戦略を紹介。

アウトバウンドも激減した2020年の旅行市場。ロングホール（遠距離旅行先）も同様で、カナダへの日本人渡航者は9割減、オーストラリアは8割減などと大きく落ち込んだ。

HISがタイの長期滞在を世界各国で販売へ。タイ現地法人がタイ国家の長期滞在プログラムで正規販売代理店に。

日本人渡航者数の直近10年間をハワイ・グアム・沖縄の3市場で比較。グアムは21.6％増に拡大。

JTB総合研究所は、「コロナ禍におけるこれからの日本人の海外旅行意識調査」の調査を実施。海外旅行の経験者の方が、国内旅行にもより積極的に出掛けていることが明らかに。行きたい国・地域トップはハワイ、管理型パッケージツアー利用意向は13%。

ANAとコモンズ・プロジェクトは2021年3月29日、羽田発ニューヨーク行きNH10便でデジタル証明書「コモンパス」の実証実験を実施。ボランティア2人が東邦大学羽田空港第３ターミナルクリニックでPCR検査を受け、実証に参加した。

タイ・プーケットでは、2021年7月1日からワクチン接種を受けた外国人旅行者を隔離なしで受け入れる。アイスランドでもワクチン接種済みの米国人に対して入国制限を緩和。

カタルーニャ州政府観光局が、元FCバルセロナで現在Jリーグのヴィッセル神戸に所属するMFセルジ・サンペール選手を起用した動画を公開。日本市場向けに。

JALがUberとMaaS領域で戦略的パートナーシップ契約を締結。北米・ハワイで到着空港から目的地への配車、フードデリバリーの手配が可能なＵberのサービス機能を「JALアプリ」に追加。

業務渡航プログラムに関する議論で欠かせない「ESG」とは何か。パンデミック危機を経たいま、顧客や投資家、従業員もが企業側に求める重要課題についてまとめた。

ANAセールスが7月以降に出発するハワイのパッケージツアー商品を発売した。設定期間は7月1日～12月24日出発。不透明要素は多いが、現地や機内での感染症対策などを徹底して送客準備を進める。

シンガポール政府観光局が、人気シンガポール映画を「Netflix」を通じて日本市場向けに配信開始した。シンガポールの社会や物語、歴史・文化が垣間見られる作品を通じて、アフターコロナの旅行需要喚起につなげる。

2020年の日本から韓国・台湾・香港への渡航者数は前年比9割減の水準。提供座席数も7割マイナスに落ち込んだ。

観光庁は、「上質なサービスを支える人材育成に向けた留学支援事業」の公募を開始。観光産業従事者を対象にフロリダ州立セントラル・フロリダ大学ホスピタリティ経営学部への留学を支援する。

ハワイ州で最も人口が少ないカウアイ島は4月から、ハワイ州政府の「セーフ・トラベル・プログラム」に復帰する。カウアイ郡が実施した「リゾート・バブル」プログラムが機能。現在、ハワイで最も安全な場所になっている。

マレーシア投資開発庁(MIDA)は、ビジネスを目的とした外国人の入国を円滑に進めるポータルサイト「My Safe Travel」を発表。限定したビジネス客に対して、ビザなしの短期入国を認める。

テレコムスクエアがWi-Fiレンタルサービス「「Wi-Ho!」サイト内に海外ビジネス渡航に特化したページを開設した。コロナ禍で刻々と変化する世界各国の渡航情報を提供する。

ワタベウェデイングは、今後の事業再生と事業継続に向けて事業再生ADR手続の利用を申請、受理された。興和と出資契約を締結。興和の完全子会社となる。事業は従来どおり継続。

台湾とパラオは4月1日から、相互で自己隔離を免除するトラベルバブルを開始。台湾にとっては、外国との初めてのトラベルバブル。トラベルバブルが認められるのは団体ツアーのみで、旅行者にはいくつかの条件が求められる。