海外旅行

キャセイパシフィック航空は8月11～24日限定で、欧米行き航空券を最大10％割引で販売する。ワクチンパスポートの発行が開始されて海外旅行再開への期待が高まるなか、先取り予約を促す。

デルタ航空が最新ブランドキャンペーン「Thinking Small」を日本で開始。コロナ禍で同社が乗客を安全に世界に送り出すために続けてきた努力を紹介する動画をSNSなど通じて発信する。

グローバルデータ社が、英国の旅行市場を予測。国内旅行の価格高騰が続いているため、2022年には国内旅行を避ける旅行者が海外旅行に移行か。ワクチン接種が進むことで、国内旅行のメリットが薄れると分析。

ディズニーランド・リゾートは、2021年8月25日(現地時間)から新しい年間パス「Magic Key」プログラム4種類を発売。事前予約のほか、パスの種類に応じて、将来の予約を複数回取ることが可能に。

ニュージーランド政府は12日、2022年初頭にも海外旅行者の受け入れを始めると発表。低中高のリスク国に分けて、慎重な管理のもとに国境を再開。しかし、現時点でリスク国の分類は発表していない。

東京商工リサーチによると、旅行業の倒産動向は、時間の経過とともに新型コロナの影響が深刻さを増している。2020年は資金繰り支援策が功を奏したが、長期化で売上もなく、耐えられない企業が増加。

フランス観光開発機構が2024年五輪パリ大会の詳細を紹介。2024年7月26日～8月11日に開催され、正式な競技数は32。2023年には1350万枚のチケットが一般販売される。

テレコムスクエアはプリペイド型eSIMのラインナップに、世界37カ国で利用可能な「WアメリカPlusパス」を追加。グローバルパスに比べ、対象国を絞った分、販売価格が安い。

グアム政府観光局(GVB)は、オンラインによるマリンツアーオペレーター(MTO)認定プログラムを開始。コース修了後に試験に合格するとバッジ資格を取得。

日本旅行業協会（JATA）新会長に就任した菊間氏が、旅行業界の現状認識と今後の取り組みを説明。国際交流の再開やコロナを機会にした観光に対する認識の変化など、「国際的な視点」の重要性を強調。

KNT-CTの2022年3月期第1四半期決算は、純損益が64億4200万円の赤字。売上高は160億3500万円で、前年同期比では約4倍となったが、2019年同期比では85.3%減にとどまった。

エクスペディアの検索動向によると、世界的に夏は国内の旅行先、 年末年始は海外旅行を検索している人が多い。日本では夏季期間トップは沖縄、年末年始ではオアフ島が1位。シンガポールと香港では年末年始で東京が2位になった。

JALグループが4～6月期の連結決算を発表。売上収益は2019年同期比で61.9%減の1330億円。赤字幅は縮小したものの、579億円の純損失となった。

デルタ航空は、スカイマイルプログラムの上級資格であるメダリオン会員資格を、2023年1月31日まで延長する。アフターコロナにおける旅行再開時に向けて手厚いサービスを継続。

H.I.S.ホテルホールディングスが8月1日、日本国内で展開する「変なホテル」の海外初進出として、韓国・ソウルに「変なホテル ソウル 明洞」を開業。全100室。

グアム島の成人人口の80％がワクチン接種を完了。マスク着用以外の制限も解除。グアム観光局(GVB)は、2021年7月30日から8月30日まで、タモン地区で島民と観光客向けに無料のトロリーサービスを提供する。

高速バス・飛行機・新幹線の最安値比較サイト「格安移動」を運営するLCLが、海外航空券の料金比較サービスを新たに開始した。エクスペディアやエアプラスなど取り扱い。

世界観光機関（UNWTO）調査によると、2021年1～5月累計の世界の海外旅行者数は、コロナ禍以前の2019年同期比で85%減、2020年比では65%減。地域別の推移も発表。

テレコムスクエアは屋内ARナビゲーションアプリ「PinnAR」を成田空港で提供開始。GPSが遮られる屋内でも現在地を測定し、ナビゲーションする。

エールフランス航空は、搭乗や入国に必要な検査証明書類の不備を出発前に無料でチェックするオンラインサービス「Ready to Fly」を開始した。空港で重複したチェックを回避する。