海外旅行

ツーリズムEXPOジャパンの特別企画が開催中止になったのに伴い、国土交通省、JTBらがオンラインによる発信で、予定していた内容の再現や観光振興に向けたメッセージを送っている。

米国への入国者には全員、新型コロナウイルス検査の陰性証明を提示することを2021年1月26日から義務化。米国への出発前3日以内に取得した陰性証明を航空会社に提示する必要がある。

タイ国政府観光庁(TAT)は、ニューノーマルでの新しいデジタルサービスとして、政府指定の自己隔離ホテルが予約できるプラットフォームを立ち上げたほか、バンコクで各施設の感染予防策も分かるスマート・マップをリリースした。

米国の旅行メディア「Skift」が、2021年の旅行業界を展望。2020年の課題を残したまま、ワクチンの大規模接種まで、世界はどのように観光客を迎えるべきか。観光関係者へのインタビューから、2021年に必要なことをリポート。

フィンランド政府観光局は「サステナブル・トラベル・フィンランドプログラム」を本格始動すると発表した。開発プロセスや環境にやさしい観光のためのツールを提供。

海外との往来が制限された異例の年末年始を迎えようとしているなか、旅行各社や観光地が、自宅にいながらインターネットで旅行を疑似体験するオンラインツアーに力を入れている。

タイ国政府観光庁(TAT)は、外国人旅行者向けに特別パッケージの販売を開始。国際線および国内線の航空券、政府指定の自己隔離ホテル(ASQ)、隔離後のツアーや移動がセットになったもので、400種類以上を提供する。

HISは鳥取銀行と海外ビジネス支援に関する業務締結を締結。鳥取銀行の取引先に向けた世界市場の開拓を目的とした調査・支援活動のビジネスマッチング契約で合意した。

香港ではコロナ禍の中、様々なテクノロジーを用いたバーチャル・クリスマス体験をオンラインで提供。「香港ウィンター・フェスタ」では、バーチャル「クリスマスタウン」の360度バーチャルツアー体験、「ハーバーシティ」では、クリスマスデコレーション体験。

政府は新型コロナの変異種が英国で発見されたことを受け、12月24日以降、日本国籍者を除く英国からの新規入国を一時停止。日本人出張者の帰国後14日間の待機緩和の対象から除く。

海外渡航用Wi-Fiレンタル「グローバルWiFi」のビジョンが、新しい海外旅行情報サイトを開設。コロナ禍で往来の自由のない海外旅行分野で、新たな取り組みを開始した理由を聞いてきた。

世界観光機関(UNWTO)の最新データによると、2020年1月から10月の国際観光客数は前年同期と比較して9億人減少、損失額は約9350億ドル(約96兆円)に。通年では前年比で70%～75%減、損失額も1兆1000億ドル(約113兆円)に拡大すると見込む。

エクスペディア・グループが旅行業界の回復を目指し、テクノロジーにより注力すると発表。12月9日に米国・シアトルで開催したパートナーカンファレンス「explore ’20」で宣言。

テレコムスクエアは、日本でも海外でも使えるeSIMの提供を開始した。eSIMはモバイル携帯端末の本体にあらかじめ組み込まれたハードウェア。

シンガポール航空は、羽田／シンガポール線を来年1月18日から毎日1便、週7便体制で再開。羽路線をデイリーで再開することで、同社による日本からシンガポールへの運航便数は計25便に。

2021年10月1日～2022年3月31日に開催される「2020年ドバイ国際博覧会」の「ジャパンデー」が2021年12月11日に決定。2025年大阪・関西万博にもつながるイベント開催も。

トラベルボイスとテレコムスクエアが開催した「トラベルボイスLIVE」をレポート。テーマは、再開した海外出張の現状と展望。今、関係事業者がすべきことのヒントも。

日本政府観光局（JNTO）が発表した、2020年11月の日本人出国者数は3万人。OAGの航空データも発表。

ANAが新型コロナウイルスの影響に伴う国際線の路線・便数計画の一部変更を発表。2021年1月のヤンゴン発成田行きを増便するほか、2月から羽田／ジャカルタ線の運航を再開。

中部国際空港は、 海外での乗継便を利用する海外旅行者に対して、航空便の問合せ対応や帰国時のホテル手配などを実施するコンシェルジュサービスを開始。海外旅行者の不安解消や手配手続きの負担を軽減へ。