デジタル・テクノロジー

JTBが全国の店舗でオンライン相談を開始した。パソコンやスマートフォンなどを通じて自宅にいながら受けられる仕組み。

JR東日本が3月13日以降、新幹線や特急列車の車内テロップとして提供している文字ニュースを順次終了。スマホなど普及で乗客自身が情報を取得できる環境になったのが背景。

エアアジアは、アセアン諸国向けスーパーアプリとして「ASEAN Unlimted」をローンチ。アセアンでも、航空券や旅行商品の販売だけでなく、ライフスタイル全体でのeコマースサービスを展開していく、

エクスペディア・グループとアコーホテルズグループは、ユネスコ(UNESCO)が推進する「サステナブルツーリズムの誓約」を共同推進。世界中のアコーホテル3358軒で使い捨てプラスチック製品の削減と廃止を支援していく。

ナビタイムジャパンは、トータルナビゲーションサイト「NAVITIME」において「複数目的地ルート比較」機能の提供を開始。1度の検索で複数の目的地までのルートを一覧表示し、乗換回数、料金、混雑度、到着時刻、所要時間の比較が可能に。

HISが昨年4月から開始したオンラインツアー参加者が5万人を突破。72カ国・地域で累計3500コース以上を催行。「ポストコロナに向けた旅行需要を持続していきたい」（同社）。

国際航空運送協会(IATA)は、運用の準備を進めているデジタル健康パスポート「IATAトラベルパス」について、各国政府の入国要件に従って、現在の検査結果に加えてワクチン接種の記録も登録できるようにする。

インドネシアを拠点とするOTA「トラベロカ」が、自社株の公開を決定。ニューヨーク証券取引所での上場を模索中。同社では特別目的買収会社(SPAC)を通じたIPOが理想的という考えを示している。

免税販売手続きが2021年10月1日から完全電子化へ。2021年9月30日までは従来の紙の手続も可能。

マリオット・インターナショナルが会員制旅行プログラム「Marriott Bonvoy」のモバイルアプリを刷新した。モバイルキーの機能向上、宿泊以外でのポイント獲得など。

トリップ・ドットコム・グループが2020年度(2020年1月～12月)の営業実績を発表。通期の売上高は前年比49%減の183億元(約3040億円)。利益は32億元(約531億円)の赤字に転落。

JR東日本はが3月4～14日、東京駅構内で「旅行者向け駅構内ナビゲーションシステム」の実証実験を実施する初めて訪れた複雑な駅でも円滑に移動できる情報提供の充実を目指す試み。

阿蘇火山博物館が阿蘇地域の文化観光の振興を強化する。ブランディングディレクターにネイキッド社を採用。先行事業として、3月10、13、14日にオンラインツアーを実施する。

ANAセールスが宇宙飛行機の開発現場を垣間見ることができるオンラインツアーを発売した。宇宙飛行機の開発や宇宙輸送事業を展開するPDエアロスペースとタイアップ。

日商エレクトロニクスは、行動的生体AI認証技術を活用し、キー操作など利用者の癖からクレジットカード詐欺やなりすましを見抜くセキュリティサービスの提供を開始。特にクレジットカード被害が多い旅行業界を対象にクレジットカード不正検知サービスとアカウント乗っ取り対策サービスを展開。

トリップアドバイザーは、新たにDMO向けに旅行者の旅行感情をリアルタイムに読み解くデータサービスを開始。効果的なキャンペーンの展開、商品の提供、メッセージングを支援。

ナビタイムがお台場でのMaaS実証実験を開始。「安全安心なお出かけ機会創出」踏まえ、混雑回避ルート提案や自宅で楽しめるコンテンツ配信も。

宿泊施設に特化したライブコマース型OTA「TabiMUSE STAY」がプレ公開。実際にホテルに宿泊し、女性目線でライブ配信を行いながら、リアルタイムで旅行商品を販売する。

DiDiモビリティジャパンは新型コロナウイルスのワクチン接種会場まで移動するタクシーの乗車料金を、4月から無料にすると発表。無料とする料金の上限は設定する予定。

欧州連合(EU)は、夏の観光シーズンに向けて、EU内で運用する「デジタル・グリーン・パス」を発行するための法案を3月末までに議会に提示へ。欧州委員長のウルズラ・フォン・デア・ライエン氏がツイッターで明らかに。