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日本観光振興協会が観光の副読本の改訂版を発行、無料で配布、PDFでのダウンロードも可能。

OYO Japanがブランドを変更。宿泊施設や地域のストーリーを重視した、日本の「旅体験」を創出するホテル事業に。

フィリピンのベルナデット・ロムロ・プヤット観光大臣が来日。日本の観光業界関係者に外国人旅行者の受け入れ態勢などの理解を求めた。

日本政府観光局によると2022年2月の訪日外国人旅行者数は1万6700人。

日本政府観光局によると2022年2月の日本人出国者数は4万6900人。

全日空商事は、現在羽田空港で運用中のデジタルサイネージ広告(DOOH)を九州4空港と中部国際空港にも設置しネットワーク化。

英国政府観光庁 (VisitBritain) は、総額1000万ポンド(約15.4億円)の新キャンペーンを開始。英国政府は2022年3月18日に、すべての旅行規制を解除と発表。

米国議会上院で観光プロモーション機関「ブランドUSA」の回復法として2億5000万ドル(約295億円)を含めた1.5兆ドル(約177兆円)に及ぶ包括的歳出法案が可決。

大阪・道頓堀をリアルとバーチャルで楽しむイベントが開催。JTBやドコモなどが観光DXで実証実験。自宅からアバターで楽しむ企画も。

神戸・有馬温泉で温泉と自転車を掛け合わせた新アクティビティが誕生。自転車でのロゲイニング後に有馬温泉を楽しむ。

瀬戸内国際芸術祭が間もなく開催。今年の概要が発表された。

多くのロシア人旅行者がタイのビーチリゾートで足止めされている。フライトの欠航やクレジットカードの取引停止で。タイの観光に与える影響をAP通信が伝えている。

世界のホテル流通で直販が大きく増えている。ランキングによると12か国で2番目に多い流通量。エアビーも複数国でランクアップ。ブッキングは17か国でトップに。

JTBがサステナブルツーリズムの国際管理組織GSTCとMOUを締結。社会と地球との共生へ、取り組みを加速。

有料多チャンネル放送で知られるスカパーJSATが取り組む、地域の観光課題解決へのサポート。「目に見えない地域のストーリー」を再現する映像制作とは？

AP通信によると、米運輸保安庁(TSA)は、公共交通機関でのマスク着用義務を4月18日まで延長する。当初は3月18日までの予定だった。この決定は賛否両論。

国際航空運送協会(IATA)によると、2022年1月の総航空需要の回復スピードが弱まっている。ロシア・ウクライナ情勢による航空会社のコスト増にも警戒。

シーナッツ社が、宿泊施設の業務効率化を実現する宿泊予約管理システム「TL-リンカーン」導入に向けた無料オンラインセミナーを開催。事例紹介も。

主要旅行業者45社・グループの2022年1月旅行取扱状況によると、総取扱額は前年同月比137.6%増の872億1378万円だった。2019年同月比では73.3%減にとどまった。

JR九州は2022年3月25日～6月24日、ゲーム「桃鉄」とのコラボキャンペーンを実施する。「SL人吉」を装飾し、特別に「SL桃鉄号」として熊本／鳥栖間を運行。