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コロナ禍でも約6割のカップルがハネムーンに前向きという調査結果。行き先トップは北海道。一方で、4人に3人はコロナなければ海外に意欲。

ザ・リッツ・カールトン・レジデンス・ワイキキビーチがオアフ島最大の水路アラワイ運河の浄化活動に参画。ハワイ州観光局のレスポンシブル・ツーリズムと連携。

世界最大級の国際組織のスコール・インターナショナル日本トップに就任した大隅氏にインタビュー。ポストコロナに向け、今後の展望を聞いた。

世界経済フォーラムは、旅行観光分野の国別競争力を示す2021年版「Travel & Tourism Development Index (TTDI)」を発表。持続可能性や回復力を示すスコアで日本がトップに。

2020年のオンラインツアーの市場規模は95.9億円に上り、年間成長率約30％との調査結果。タビアトに地域訪問や特産品購入する人も多く、1年間半の経済効果は133億円との推計も。

2022年4月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比49.8%増、コロナ前の2019年同月比では15.6％減の3320万人泊。客室稼働率は43.2%。山口県は2019年同月比でもプラス成長に。

ジェットスターが島根県と共同で、七夕の日に「出雲大社 えんむすびの旅」を企画した。20～39歳独身限定で募集する。LCCとして初めて出雲縁結び空港へ運航。

観光回復のけん引役として、注目が集まるラグジュアリー旅行市場。富裕層が求める旅には、どのような変化が起きているのか？WTTC年次総会で世界の旅行関係者の見解を探ってみた。

観光庁が「第2のふるさとづくりプロジェクト」を本格始動。モデル事業として全国から19地域を選定。情報交換の場としてコンソーシアムなどの立ち上げも計画する。

HISの2022年5月の旅行取扱高は、2021年比同月比で89.4%増、2019年同月比では91.3%減の41億1413万円だった。国内旅行はまん防全面解除で需要回復の動き。

JTBの2022年3月の総取扱額は前年同月比144.9%増の2198憶8180億円。国内団体、ソリューション事業が好調で、国内全体で2145億200万円だった。

JTBがカーボンニュートラル宣言。2030年度までに自社が排出するCO2実質ゼロ、2050年度までに募集型・受注型企画旅行など事業活動全体でカーボンニュートラル達成目指す。

北海道運輸局の「林業を柱とした持続可能な観光コンテンツ強化事業」が始動。マウンテンバイク(MTB)と森林由来のカーボンクレジットを掛け合わせたサステナブルツーリズム事業を推進する。

トラベルボイスが独自レポート「サステナブルツーリズム2022」を発表。サステナブルツーリズムが生まれるに至った背景から海外の先進事例、消費者の変化までをまとめた。

スイス政府観光局が都内でプレス発表会を開催。鉄道開業175周年にちなんだイベントや、サステナビリティへの取り組みを紹介。

世界14カ国・地域のマスク着用率調査で日本が最も高く、この1年間でも横ばいで推移した。台湾も同様に高いが、香港は2022年3月から減少傾向に。欧米は総じて低い。

航空業界の生き残りをかけ、国内2社の航空会社が手を組んだ。エア・ドゥとソラシドエアが経営統合。資本金1億円で、羽田空港近くの東京都大田区に本社を置く。

ハワイアン航空が8月1日から羽田／ホノルル線をデイリー運航で再開。成田、関西線も週7便に増便する。福岡、札幌／ホノルル線、羽田／コナ線は運休を継続。

主要旅行業者45社の2021年度（2021年4月～2022年3月）の旅行取扱額は、2020年度比40.8％増の1兆3967億7419万円だった。2019年度比では69.5%減。

北海道・倶知安観光協会がニセコの今冬の宿泊予約状況を調査。4月に予約受付開始し、外国人客の多いコンドミニアムは5月23日時点で2019年度シーズンの6割まで回復。