検索キーワード "9"

地域航空会社のフジドリームエアラインズが、業務効率化とサービス品質の向上でLINE WORKSを導入。情報が重要な航空会社での活用方法や成果を聞いてきた。

東京都と（公財）東京観光財団は2022年1月25・26日、旅行・観光関連事業者向けに、「世界自然遺産の観光振興」をテーマにオンラインシンポジウムと商談会を開催。スノーピークによる基調講演のほか、各地域とのマッチング機会を提供する。

Pontaの消費意識調査によると、「年末年始に購入・消費したい商品・サービス」でトップは「(ふだん食べる)食品」。旅行は前年増もコロナ前の水準には届かず。ポイントは「節約したい」派に高い活用意識。

NTTコムリサーチの調査によると、GoToトラベル再開に賛成派は53.5%で半数を超え。「GoToトラベルがなくても旅行をすると思う」も36.2%に。

クラブツーリズムは、現実世界と仮想世界を融合させた新感覚バスツアー「WOW RIDE (ワゥ・ライド)」を開発。2022年2月から実施する。一足先に、そのエンターテイメントツアーに乗車し、東京を再発見してみた。

日経BPコンサルティングの「Webブランド調査2021-秋冬」によると、総合ランキングでは前回(春夏編)に続き「楽天市場」がトップ。上昇率では2位に「じゃらんnet」、3位に「東京メトロ」が入った。

じゃらんリサーチセンターの最新調査によると、2021年11月末時点の潜在層を含めた旅行意欲は 67.7%。2022年のGWは、ほぼ横ばい。

秩父鉄道が2022年1～2月に18歳以上限定の鉄道体験ツアーを開催する。「大人の秩父鉄道見学ツアー」、「電気機関車運転体験」などを提供。鉄道ファンのニーズに応える。

米観光産業メディア「フォーカスワイヤ」が、サステナブル旅行の普及に求められることについて、各種調査結果をもとに考察。旅行会社や政府は一定の責任や負担を追うべきだとする調査結果も。

矢野経済研究所の調査によると、SDGsに取り組む旅館・ホテルは38.3%。一方で「取り組んでいない」は32.8%。「SDGsに取り組まなければ今後生き残るのは難しい」と考える企業も少なくない結果に。

全国のレジャー施設を対象にしたサブスクサービスが誕生。まずは80施設から。

プロ野球・日本ハムファイターズが世界初の球場内温泉・サウナ施設とホテルを開業。スマートホテル事業のSQUEEZE社が運営。

参拝客でにぎわう伊勢市が年始の混雑回避策を実施。パーク＆バスライドや混雑状況配信など。

観光×デジタルの国際会議「WiT JAPAN 」が約2年ぶりに開催決定。コロナ禍で観業界が引き続き苦境にある中、その意義と意義見どころを実行委員長の柴田氏と副実行委員長の浅⽣氏に聞いた。

英国の航空データ分析大手「シリウム」は、年次レポートで、2022年に旅客機輸送力（運航便座席数）は2021年比で47%増加すると予想。2022年の年末までには2015年の水準に戻る可能性があると分析している。

JTBの2021年10月の国内旅行の取扱額は前年同月比17.1%減の453億2500万円。団体旅行の合計取扱額は同102.8%増となった一方で、企画商品（個人ツアー）の取扱額は同43.1%減と不調。

読売旅行は、 新しい日帰りバスツアー「行き当たりばっ旅」の販売を開始。通常の半額以下の一律4980円で提供することで、日帰りバスツアーの魅力を再発見してもらうのが狙い。

マカオ政府観光局は、2021年12月末日をもって、日本支局の業務を委託してきたマイルポストとの契約を終了。日本支局は閉局に。

「1年半も対応すると、コロナ禍が平時に近い状況になった」。生き残り対応から次のステージに移った星野リゾートの現状とGoToへの提言、北米進出まで聞いた。

キャンプ場検索・予約サイト「なっぷ」の予約データによると、2021年10月は最近のキャンプ人気に加え、 新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着いてきたこともあり、予約件数は2019年同月の2.8倍に。