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JTB総合研究所が、デジタル革新によるサービスの広がりが及ぼした、旅行やライフスタイルの変化を調査。旅行会社離れが鮮明に。

オンライン宿泊サービス「ブッキング・ドットコム（Booking.com）」が中国・春秋航空と戦略的パートナーシップを締結。ブッキング・ドットコムのロゴを用いた機体デザインを導入へ。

トリップアドバイザーが発表した「外国人に人気の日本のレストラン2018」で、東京・渋谷の「ヤキニクバル 韓の台所 カドチカ店」が1位に。20位までの結果を掲載。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年5月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比16.6％増の267万5000人。5月として過去最高を記録。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年5月の日本人出国者数（推計値）は前年比5.0％増の138万3800人。1月からの累計は前年比3.9％増の736万1800人。

旅行関連企業が中国市場に入り込むには何をするべきか。5月に中国で開催されたイベント「第2回 ITB中国」から得た8つのポイントを解説。

トラベルポートがIATAの新流通通信規格NDCに対する取り組みとは？今年後半には旅行会社向けに実験的なプロダクトをリリース。NDCの本格化には業界の足並みがそろう必要があると指摘。

日本航空機開発協会が航空旅客やジェット旅客機など民間航空機市場について、長期需要予測を試算。有償旅客キロ（RPK）ベースの航空旅客需要は20年間で2.4倍の18兆5875億人キロメートルに拡大との予測に。

法務省入国管理局が、国内主要5空港での顔認証ゲートの利用開始時期（予定）を発表。日本人の出国手続きにも対応。

デルタ航空（DL）は、2019年に関西国際空港とシアトル国際空港を結ぶ直行便の再開を決めた。使用機材は、ボーイングB767-300ER型機。DLにとって2本面の関西路線になる。

エミレーツ航空は、今年10月28日から関西/ドバイ線に489席のA380を投入する。

東京タワーがサッカーワールドカップ日本代表の試合日に、サムライブルーにライトアップ。

最新技術を使った旅行予約に関する意識調査で、サービスがあったら利用してみたいプラットフォームは「アマゾン」がトップ。ミレニアル世代の傾向も分析。OAG調べ。

CtoC（個人間取引）が年々増加傾向。サービス分野は民泊含む旅行・宿泊が圧倒的。矢野経済研究所が市場規模調査の結果を発表。

楽天LIFULL STAYが、民泊新法が施行された2018年6月15日、民泊・宿泊予約サイト「Vacation STAY」を公開、予約受付を開始。合法物件のみを扱う。

民泊予約サービスを運営する百戦錬磨が、ギガプライズ、UME、ナーブ協業開始。ITソリューションを活用した民泊環境整備を展開。

2018年6月15日に民泊新法の施行される。それを前に、仲介サイト各社が違法民泊の非掲載などで対応が進んだ。

東京都による調査で、2017年の訪都外国人旅行者の過半数が「リピーター」に。リピート率最多は香港。

東武鉄道と東武不動産が2018年6月15日より、民泊事業に参入。東武鉄道沿線の墨田区内にて、周辺観光も紹介し、地元の活性化や魅力PRにつなげるもの。

宿泊施設向けサービスを展開するメトロエンジンはこのほど、民泊が宿泊関連事業者に与える影響を測る指標「民泊影響稼働率」を開発。同社提供の市場調査ツールを通して提供。