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KNT-CTホールディングスと日本旅行は、ホリデー社が運営するアプリ「Holiday」内の一機能である「Holiday for Agency」の導入を開始。アプリで旅行を計画する顧客に対し、両社が旅行相談を請け負う。

日本旅行は、同社のSDGsの取り組みを紹介する映像をYouTubeで公開。昨年10月に東京で開催された「SB Student Ambassador全国大会(東日本ブロック大会)」の模様を収録。

日本旅行は2021年5月26日に開催した取締役会で、6月25日の臨時株主総会に付議する取締役、監査役の候補者、退任予定者を決定。取締役候補にはJR西日本の財氏が就任予定。

「鉄旅オブザイヤー2020」グランプリに、読売旅行、日本旅行、読売出版社、第三セクター鉄道等協議会による「三セク鉄道のオリジナル印“鉄印”がもらえる『鉄印帳』付ツアー9つの列車をツナグ！みちのく鉄道周遊」が選ばれた。

「大規模接種センター」について、東京は日本旅行、大阪は東武トップツアーズとそれぞれ委託契約。東京では大手町合同庁舎3号館、大阪では大阪府立国際会議場(グランキューブ大阪)に2021年5月24日に設置される。

日本旅行リテイリングが東日本いい旅予約センター内にオンライン接客に特化した「クルーズデスク」を開設した。コロナ禍でオンライン接客を通じて、新しいクルーズ旅行を提案。

日本旅行が企国内募集型企画旅行を購入した人を対象に、旅行出発前のPCR検査プランを発売した。自分で唾液を採取、検体を郵送してもらい、メールで検査結果を知らせる仕組み。

日本旅行が、西日本エリアを中心とした組織再編を発表。法人営業、ウェブ、提携販売、国内団体仕入などの組織を統合し、スリム化を図る。法人営業は「大阪法人営業統括部」に集約。

日本旅行の2020年度赤字は127億円に。店舗半減をはじめ組織スリム化を進める一方、非旅行業分野への事業領域拡大で生き残り図る。商品戦略にも変化。

日本旅行の社長に、同社副社長の小谷野氏が昇格。

日本旅行がSDGsの一環でカーボンオフセットのJRセットプランを発売、西日本エリア発6商品で。

堀坂氏は新しい生活様式下で、コロナ以前からの大きな変化が押し寄せていると指摘。2021年は、従来の旅行業の範疇を超えた新たな事業展開などドラスティックな構造改革を進め、未来へ続く企業へと前進する決意を述べた。

米田氏は、近畿日本ツーリスト、クラブツーリズム、KNTコーポレートビジネスの各事業会社やコスト構造の抜本的な構造改革を実施。これにより、自らの専門性を磨き、市場の変化に即応できる唯一無二の存在を目指すとしている。

日本旅行は従来の旅行業の枠組みにとらわれない新たな事業展開や異業種連携を図るDX導入加速に向け、本社営業企画本部への「事業共創推進本部」設置をはじめ、2021年1月1日付で組織改正。

日本旅行がデジタル版プレミアム付商品券オンライン販売システムを、宇都宮観光推進協会に提供した。プレミアム観光クーポン宇都宮の周遊クーポンなどに活用。

日本旅行が2022年度入社の新卒採用を見送ると発表した。新型コロナウイルスの終息が見通せず、厳しい経営環境に置かれていることが背景。

九州周遊観光活性化コンソーシアムは、ハウステンボスおよび 有田焼窯元と連携し、移動型・滞在型ワーケーションプラン「九州バケワーク」の実証を実施する。

日本旅行はコロナ禍で社員旅行や報奨旅行を見送る企業に対し、団体旅行に変わる福利厚生やインセンティブとして、企業から社員に贈る「オリジナルギフトカード」を提案。

日本旅行らがワーケーションについての意識調査を実施。ワーケーション制度導入に興味を持つ会社員は60%を超える結果に。不安や課題は、会社員がオンオフの切り替えや人事評価、経営者が労務管理など。また、自治体の期待は3割ほど。環境整備への不安が70%近くになった。

日本旅行の2020年6月中間期連結決算は、新型コロナが直撃し、営業収益が前年同期比60.4％減の100億6800万円。営業損失は64億4100万円、経常損失は63億5200万円に膨らんだ。