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久保田氏は日本の観光が再起動し、次の時代へ動き始めているとの認識を示す一方、観光を取り巻く問題が顕在化してきたことも指摘。「価値の創造」をテーマに、DXの推進を重要事項として、各種事業に取り組む方針を示した。

台湾観光協会が3年ぶりに台北市で開催したITF2022の日本ゾーンには海外ブース最大となる55団体95ブースが出展。会期中の入場者数は前年比72％増の19万5366人に上った。

「第15回産業観光まちづくり大賞」金賞は、長良川流域の文化継承と産業再生を軸にした持続可能な観光まちづくりを実践するNPO法人ORGANが受賞。

2022年10月から11月にかけて、長野県、和歌山県など全国6地域で、泊りがけのワーケーションイベント。各分野のニューノーマルモデルを地域から発信する。

ツーリズムEXPOの開催概要を発表。来場者見込みは15万人。注目テーマは「SDGs」や「アドベンチャーツーリズム」。

日本観光振興協会が観光の副読本の改訂版を発行、無料で配布、PDFでのダウンロードも可能。

日本観光振興協会が2022年2月9日（水）、オンラインシンポジウム「なぜ、今『ガイド』なのか？ 」を開催する。ガイド団体・会社のリーダーによる講演や、現役ガイドの討論など。

久保田氏は2022年を、困難を克服し、乗り越えるための1年と位置づけ、日本の観光再生に取り組む方針。人流の正常化や需要喚起、国際交流の円滑化などに向けた政策提言滑動と同時に異業種連携にも積極的に取り組み、観光産業の強靭化を図るとしている。

日本観光振興協会が岸田首相に要望書を提出。

「ツーリズムEXPOジャパン2022」が2022年9月22～25日の4日間、東京ビッグサイトで開催される。総合テーマは「新しい時代へのチャレンジ～ReStart～」。

日本観光振興協会(日観振)は2021年6月17日、「ワクチン接種に関する観光産業からの緊急アピール」を発表。1日でも早く、一人でも多くの接種に向けて業界一丸となってと組んでいくほか、ワクチンパスポートの早期の仕組みづくりも呼びかけ。

日本の観光振興団体の「観光再生宣言」、賛同数が1685件に。製造業や小売業などの幅広い事業者の賛同も。

2021年3月1日、緊急事態宣言下で「日本の観光再生宣言」を発表した日本観光振興協会。観光の復活が依然として見通せないなか、この宣言を出した背景は。その中身に込める決意とは。日観振理事長の久保田穣氏に聞いた。

日本の観光の横断的団体が「観光再生」へ宣言を発表。GoToの部分的再開からMaaS、ワーケーションなど新時代の観光推進も。

コロナ禍で観光系サイトの年間閲覧数が軒並み下落。都道府県の観光情報サイトは増加。日観振とヴァリューズが調査結果を発表。

2021年1月7～9日に開催を予定していたツーリズムEXPOジャパン（TEJ）の特別企画「TEJ東京商談会／トラベルフェスタおよびアワード表彰式」が中止に。1都3県の知事が政府にあてて緊急事態宣言の発出を要請し、政府も検討に入ったことを受けた措置。

2021年1月7～9日の3日間、ツーリズムEXPOジャパンの特別企画「TEJ東京商談会／トラベルフェスタ」が東京ビッグサイトで開催される。

日本観光振興協会(JTTA)と日本旅行業協会(JATA)は、「インバウンド旅行客受入再開にむけた意識調査」を実施。再開希望時期では「2021年4月以降」が最も多く、受入再開を想定する地域で最も多かったのが台湾に。障害は事業者向けの補償や非接触コミュニケーションツールの導入。

初の沖縄開催となったツーリズムEXPOジャパン。ニューノーマル時代のイベントが問われるなか、リアル、オンラインを融合した形で開催し、2万4080人が来場した。

日本観光振興協会と日本旅行業協会は、全国の観光関連事業者、自治体、DMOなどを対象に「インバウンド旅行受入再開にむけた意識調査」アンケートを実施。