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2020年のアメリカ、オーストラリア、イギリスからのインバウンドを、JNTO発表による訪日外国人数（推計値）、航空データOAG社による国際航空提供座席数で分析した。

日本政府観光局によると、2020年のインバウンド、主力の東アジアはわずか260万人。コロナ禍で観光需要が消滅し、全体シェアも7割を下回った。

2020年の訪日クルーズ旅客数はわずか12.6万人。新型コロナの影響で、日本に寄港する国際クルーズは2020年3月から運航休止が続く。

イーオンは、インバウンド需要回復に備え、通訳ボランティアガイドを目指す人向けの講座を、東京会場での受講に加え、新たにオンラインで開講する。

観光庁は2021年1月14日、日本政府観光局のウェブサイトで公開している「外国人患者を受け入れる医療機関リスト」の掲載医療機関を更新した。英語、中国語、韓国語、日本語の多言語に対応。

日本政府観光局(JNTO)は、インバウンド需要の変化を確認する目的で、訪日旅行市場における新型コロナ感染症の影響と需要回復局面の旅行者ニーズと志向に関する調査」を台湾、香港、英国、豪州で実施。需要回復をリードする旅行者層や需要回復の契機、旅行者の志向の変化、旅行に求められる情報の内容などを調査した。

第33回世界ベストツーリズム映像賞で、日本の観光映像「Seeing differently」が2位を受賞。約160カ国・地域、3500本以上の出展映像の中から選出。

優れた訪日インセンティブ旅行を表彰する「JAPAN Best Incentive Travel Awards 2020」の受賞者を発表。大賞はドイツの旅行会社が企画した有名デパートで日本のホスピタリティを学ぶ研修体験など。

ITBベルリンが毎年発表している「ITB Book Awards」で、2020年は日本各地の風景を集めた大型の壁掛けカレンダー「Japan 2021 - Land of the Rising Sun」を選出。富士山や伊勢志摩の夫婦岩など。

2021年度の観光庁関連予算が閣議決定。総額1061億円で、インバウンド関連予算は減ったものの、DXをはじめ段階的な観光再生に向けた事業促進で新規予算化。

JR東日本は、訪日外国人旅行者向けのすべての鉄道パスについて、2021年4月1日から自動改札機の利用、指定席券売機での購入や指定席予約を可能に。

政府は 12月18日、カジノを含む統合型リゾート（IR）について、最大3カ所の整備地域を選定する基準を盛り込んだ基本方針を決定した。

JNTOハノイ事務所が現地旅行会社や航空会社に訪日旅行販売再開に関する調査を実施。訪日旅行への高い関心が示される一方、出入国制限の緩和やワクチン完成が課題に。

新経済連盟は、アフターコロナの国内観光産業の復活に向けて「旅行需要の平準化」「感染フリーな受け入れ体制の整備」「インバウンド回復に向けた環境整備」の施策を提言。

日本政府観光局がグローバルサイトの日本語化を開始。国内旅行の新たな魅力発見に繋がることを期待。

日本アジア交流財団がインバウンド支援「GO TO! JAPAN」キャンペーンを開始。感染予防対策を徹底するインバウンド事業者をサイトに掲載してマッチングを図る。

中国のIT大手アリババが、新型コロナ収束後を見据えた訪日旅行意欲喚起に乗り出している。「日本バーチャル旅行」シリーズとして、京都、熊本県阿蘇エリアの観光スポットをネット上で生中継し好評。

日本政府観光局（JNTO）によると、2020年10月の訪日外国人旅行者数は2万人超。前月から倍増に。

2020年9月のアメリカ、オーストラリア、イギリスからのインバウンドを、JNTO発表による訪日外国人数（推計値）、航空データOAG社による国際航空提供座席数で分析。

2020年9月の東南アジア主要4カ国からのインバウンドを、JNTO発表による訪日外国数（推計値）、航空データOAG社による国際航空提供座席数で分析。