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コロナ禍でも約6割のカップルがハネムーンに前向きという調査結果。行き先トップは北海道。一方で、4人に3人はコロナなければ海外に意欲。

世界経済フォーラムは、旅行観光分野の国別競争力を示す2021年版「Travel & Tourism Development Index (TTDI)」を発表。持続可能性や回復力を示すスコアで日本がトップに。

2021年、国内スタートアップのM&Aが過去最高に。新興企業が既存事業強化の目的で取得する傾向。EY Japanが調査結果を発表。

トラベルボイスが独自レポート「サステナブルツーリズム2022」を発表。サステナブルツーリズムが生まれるに至った背景から海外の先進事例、消費者の変化までをまとめた。

北海道・倶知安観光協会がニセコの今冬の宿泊予約状況を調査。4月に予約受付開始し、外国人客の多いコンドミニアムは5月23日時点で2019年度シーズンの6割まで回復。

今年のゴールデンウィークの外出傾向は？ナビタイムが経路検索結果の分析を発表。

PETOKOTOが実施した「愛犬との旅行に関する意識調査」で、4分の3の飼い主が新型コロナ収束後の犬連れ旅行に強い意欲。宿泊先の選択肢の少なさなどに課題も。

日本政策金融公庫が生活衛生関係9業種を対象にした、2022年1～3月期の景気動向調査を発表。

SDGsへの意識の高い人へのアプローチ方法を電通がアドバイス。全国調査の結果を公表。

アマデウスの調査で、2022年のフィンテック投資を増やす旅行会社が多勢に。目的の最多は「旅行体験の改善」。新規決済方法は、NDCが47%、後払い決済(BNPL)が36％に。

主要旅行業者の2022年3月総取扱額は前年同月比2倍の3235億7538万円。2019年同月比では28.3%減だが、国内旅行は団体復活が寄与し、2019年同月比でも2割増と大きく回復した。

EY社の消費者調査によると、物品・サービスの価格上昇が購買能力に影響。モノより「体験」への出費を優先、自分の価値観に合ったブランド以外では購入しないなどの傾向。

2021年の1世帯（2人以上）あたり平均貯蓄現在高は1880万円で、前年に比べ5％増加した。貯蓄保有世帯の中央値は1104万円だった。

東京大学公共政策大学院交通・観光政策研究ユニット（TTPU）は、「住んでよし、訪れてよしの国づくり」の観点から、2000年代の日本の観光を振り返るセミナーを開催。有識者100人からのアンケート結果やパネルディスカッションを通じて、20年間の地域における観光の役割を評価。浮かび上がってきた課題とは。

日本政府観光局(JNTO)は、重点22市場での海外旅行の意向や旅行形態に関するアンケート調査結果を発表。欧米豪・インド・中東市場では、旅行先としての日本で「無認知」の割合が高い結果に。

2022年1～3月期の訪日外国人消費額は352億円で、1人あたり35万円。長期滞在者が多いことから例年より高い水準となった。

グーグルは、検索結果をもとに米国の今夏の旅行トレンドを明らかに。上位20都市にロンドン(4位)など欧州5都市が入り、海外旅行への関心が復活している様子が伺える結果に。

アソビューがキャンプに関する調査。始める理由は「子どもに経験させたい」が最多。手ぶらならしてみたいという人も多い。コロナ禍で始めた人も増加している。

じゃらんが花絶景ランキング調査を発表。1位は「あしかがフラワーパーク」。2位には「弘前公園」の桜、3位はネモフィラブルーの「国営ひたち海浜公園」がランクインした。

子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」ユーザーへの調査によると、GWに子供としたいことトップは「バーベキュー」(35.1%)、「旅行」(34%)が続いた。「日帰り」は大幅減少。