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日本の「旅行・レジャー」のネット購入率は約半分で、世界に比べると成長余力がある―。市場調査のGfKジャパンが独自調査結果から指摘。

JTB総合研究所の調査で、66歳以上の世代で「家族との旅行」がお金や時間を使いたいことのトップに。一方で、年齢とともに旅行の頻度が減る要因も明らかに。

NHK放送文化研究所が5年ごとに実施する「国民生活時間調査」で、テレビの視聴時間の減少が高齢者層にも及んでいることが判明。特に男性に傾向が強く、60代では平均30分、70代以上は23分減少。

2015年度の旅行業の倒産件数は前年比26.4％減の25件で3年連続で減少。宿泊業の倒産は、前年比5.7％増の92件に。東京商工リサーチ調べ。

2017年卒業予定者の「就職人気企業ランキング」で、トップ2を国内航空2強が独占。1位は2年連続ANA、2位はJAL。インバウンド旋風で食品業界が浮上。

2016年夏のボーナスは、民間・公務員とも3年連続で増加する見通し。ただし、前年よりも勢いは落ち、消費回復の起爆剤にはならないとの予想。みずほ総合研究所が発表。

リクルートの旅行予約サービス「じゃらんnet」で、2016年のゴールデンウイーク（2016年4月29日から5月8日まで）の国内旅行先1位は「北海道」、2位「東京」で、昨年と逆転。

観光庁が、訪日外国人消費動向調査の2015年年間確報値と年次報告書を発表。日本での滞在期間の平均泊数は「10.2泊」。そのうち観光・レジャー目的の平均泊数は5.9泊。旅行手配方法の内訳も判明。

Airbnbが発表した2016年ゴールデンウィーク（4月29日～5月8日）の予約ランキングで、国内予約数が5.4倍に急伸。地域別では1位大阪、2位東京、3位京都に。

JTBの今年のゴールデンウィーク期間(4月25日〜5月5日)の旅行動向によると、国内旅行人数は同0.2%増の2,341万人、海外旅行人数は同2.8%増の546,000人を見込むも、平均費用は国内、海外とも減少の見通し。

楽天リサーチがこのほど調査した2016年ゴールデンウィークの予定によると、「カレンダー通りに仕事をする」人が32.1％で、「有休を取得して休む」人（26.4％）をやや上回る結果に。予定を考えるときの決め手は「リラックス」（34.0％）が最多。

近い将来、ミレニアル世代がホテル市場に与える影響とは――？　セーバーのホスピタリティソリューション部門でリーダーシップをとるサラ・ケネディ・エリス氏が「ホテル業界に訪れる転機の到来」を予測。

アジア8か国を対象にした調査で、訪日経験者の12.1％が日本での民泊をすでに経験。訪日希望者では26.8％が今後民泊を利用したいと希望していることが判明。日本政策投資銀行（DBJ）調べ。

「楽天トラベル」の2016年ゴールデンウィーク期間の国内旅行で、全体の予約数は前年と比較して28.3％増と好調。都道府県別の増加率1位は「広島」（80.2％増）、2位「宮城県」（76.6％増）、3位「福岡県」（52.1％増）に。

デジタル市場調査のコムスコアは、2016年1月の日本PC経由のサイト利用動向レポートを発表。旅行関連サイトでは1位はじゃらん、2位はJTB、3位は楽天トラベルの順に。

京都府内の宿泊施設145社を対象に経営実態調査で、2014年の収入高全体の市場規模は前年度比4.4％増の1046億2000万円。規模に応じて収入状況が2極化する状況も判明。帝国データバンク調べ。

モバイルアプリの2016年総収益は、前年比24％増の509億ドル（約5兆7000億円）、2020年には1000億ドル（約11兆円）規模に成長する見通しに。アップアニー調べ。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が実施した調査で、卒業旅行の経験者は、18歳～29歳で「55.3％」となり、50～60代の約2倍に。

2015年のインバウンド急増で増加した雇用創出効果は26.7万人。そのうち半数近くが小売業、宿泊・飲食サービス業で増加。みずほ総合研究所の発表より。

日本でのすべてのネットショッピング取引に対するモバイル利用の割合は、前年比2％増の49％とほぼ半数に到達。国別ではイギリスと韓国を抑えてトップに。クリテオ（Criteo）調べ。