AI(人工知能)テクノロジー企業のAppier(エイピア)は、2015年下半期「アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査」の日本版を発表した。これによると、3台以上のデバイスを利用するクロスデバイスユーザーの割合は、日本は3分の2以上でアジア太平洋地域の51%を上回り、他の地域よりも高い結果となった。
平日はアクティブPC1台に対して2.4台のアクティブスマートフォンを利用。性別では女性の方が男性よりもPCとスマートフォンはそれぞれ20%、タブレットは40%以上も利用量が高く、男性の利用量が高いアジア太平洋地域とは反対の結果となった。
ただし、エイピアでは「モバイルファースト」の日本とはいえ、PCを除外するのは時期尚早であると指摘。アクティブPC1台に対して、アクティブスマートフォン2.4台であっても、平日のPCのインターネット利用量はスマートフォンとほぼ同じ。平均ではPCはスマートフォンの2.5倍利用されているという。
また、時間帯や曜日によっても異なり、スマートフォンの利用量は昼(12時~13時)に上昇。タブレットは夕方から上昇する。さらにスマートフォンとタブレットは週末の利用が多いが、PCの平均利用量は平日がピークとなる。
利用するスクリーンが異なると、広告に対するユーザーの反応も変化。タブレットやスマートフォンはスクリーンのサイズが大きいほど広告をクリックする割合が上昇するなど、日本人の3人に1人はスクリーンによって広告への反応を変えている。また、アジア太平洋地域においては、あらゆるスクリーンでユーザーにアクセスする「クロスデバイスキャンペーン」が、デバイスごとのキャンペーンよりも成果が26%高い結果が出たという。
こうした結果からエイピアでは、ポストモバイル社会はクロススクリーン社会であると指摘。マルチデバイスを前提にクロスデバイスキャンペーンを実施する必要があるなか、ユーザーのデバイス間の行動を理解し、リーズナブルな判断を行なうためにAI技術が役立つと提案している。