デジタル・テクノロジー

リクルートは、2021年4月1日付で傘下の完全子会社7社を吸収合併。7社が培ってきた事業運営ノウハウや多様な人的資産を集約。

三井住友銀行が仕事用のLINE「LINE WORKS」の利用開始。店舗行員に「LINE WORKS」アカウントを付与。行員は「LINE WORKS」を通じ、顧客のLINEとコミュニケーションができるように。

インドのビスタラ航空(Vistara)が、「Googleで予約」の検索および予約を開始。他のウェブサイトに移動することなく、グーグル上で予約から決済までを完結することが可能に。

シンガポール航空は、アマデウスの「Amadeus Travel Platform」に接続している旅行会社向けに、同航空のNDCプログラム「KrisConnect」のコンテンツの提供を開始。1月にアジア太平洋から。2021年上半期中には他の市場でも順次展開していく予定。

実業家の前澤友作氏が総額100億円の出資先を発表。航空・旅行関連では、海中旅行事業を展開する「シーバルーン」、プライベートジェット事業を展開する「OpenSky」にも。

休日の体験予約サイト「アソビュー！」を運営するアソビューが、アウトドア予約のそとあそび社の全株式を取得。グループ化することでコロナ禍でも根強いアウトドアレジャーの需要取り込み図る。

気候変動でOTAが果たすべき役割とは？交通輸送での二酸化炭素排出量削減の動きがヨーロッパを中心に広がるなか、ディーゼル車やガソリン車を使った体験の販売を中止することを提言。

ハワイ州観光局(HTJ)は、ハワイの文化継承と海洋保全活動を紹介するオンラインツアーを2021年1⽉9⽇から始める。観光文化施設からライブ配信。参加費はすべて、新型コロナウイルスの影響を受ける各団体へ活動資⾦として寄付。

エクスペディアは、 「バケーションレンタル」について、日本での意識調査を実施。認知度はまだ低いものの、意味を理解したうえで、「興味がある」と回答した人は45%にのぼった。最も興味があるバケーションレンタル施設はコンドミニアム/アパート。

ワークスモバイルジャパンの調査で、コロナ禍でもリモートワークを実施しなかった非デスクワークの従業員を雇用する経営層、従業員の意向が明らかに。

九州にある成田山 久留米別院が公式ウェブサイトをリニューアル。お守り、絵馬などの通販サイトに加え、ウェブ賽銭箱や御朱印のダウンロードなどの機能を追加した。

ヤフーが「Yahoo！検索」のデータをもとに集計した2020年の「日本の城 検索ランキング」によると、トップは世界遺産にも登録されている姫路城。二条城、名古屋城が続いた。

明治安田生命の営業職員約3万5000人の社用スマホに搭載しているLINE WORKSの顧客データと、Salesforce上で管理しているクラウド電話帳が連携。

海外との往来が制限された異例の年末年始を迎えようとしているなか、旅行各社や観光地が、自宅にいながらインターネットで旅行を疑似体験するオンラインツアーに力を入れている。

沖縄全域における観光型MaaSの実証事業「沖縄MaaS」のサービスが開始。ゼンリンが沖縄都市モノレールなど県内交通事業者と沖縄美ら海水族館や首里城公園のチケットを電子化。

第33回世界ベストツーリズム映像賞で、日本の観光映像「Seeing differently」が2位を受賞。約160カ国・地域、3500本以上の出展映像の中から選出。

香港ではコロナ禍の中、様々なテクノロジーを用いたバーチャル・クリスマス体験をオンラインで提供。「香港ウィンター・フェスタ」では、バーチャル「クリスマスタウン」の360度バーチャルツアー体験、「ハーバーシティ」では、クリスマスデコレーション体験。

2020年は新型コロナウイルスで世界中が困難に直面したが、数々の宇宙開発の偉業は、将来への明るい希望を示す。スペースXの有人打ち上げ成功によって、宇宙旅行もさらに近づいている。

b8ta Japanは、2021年1月にオールデジタルで開催される世界最大のテクノロジー見本市「CES2021」に合わせて、「JAPAN TECHパビリオン」の展示品をリアルに体験できるイベントを開催。

海外渡航用Wi-Fiレンタル「グローバルWiFi」のビジョンが、新しい海外旅行情報サイトを開設。コロナ禍で往来の自由のない海外旅行分野で、新たな取り組みを開始した理由を聞いてきた。