調査・統計・マーケティング

ブランド・ファイナンスによると、世界トップ50航空会社の2021年のブランド価値は729億ドル(約8兆円)に減少。トップはデルタ航空で58億ドル(約6400億円)。JALが昨年の12位から14位に、ANAが13位から17位に後退。

グーグルは、日本を含むアジア太平洋とヨーロッパで、各地域に特化した「Travel Insights with Google」の提供も始めるとともに、米国でも本格的に開始。世界のグーグル検索からのデータをもとに、リアルタイムの旅行需要を提供。

フランスの観光事業者の団体が実施した、フランスにおける責任ある観光に関する一般市民からの提言募集で、世界各国4万9432人、1830件の応募。海外からの最多は日本。提言は10の基本的な考え方に整理。

コロナ禍でZ世代の意識・行動に変化。旅行に大きな影響も。若者マーケティング研究のSHIBUYA109 lab.が調査結果を発表。

テレコムスクエアが屋内外に対応するARナビアプリで新事業。商業施設やエリアでのマーケティングにも展開。

トラベルポートが実施した調査「Trust in travel」。旅行市場の回復に向けたカギは料金の透明性、新型コロナへの対応、個人情報保護、情報の信頼性との結果に。旅行会社が自身の個人情報を適切に取り扱っていると信じている旅行者は40%。

2021年5月の大手旅行業46社の総取扱額は前年同月比284.1%増の414億609万円。国内旅行は同354.5％増の370億497万円となったが、前々年比では84.9%減となり、4月の74.8%減よりも悪化した。

米国人の旅行計画で情報源に変化。OTAが2019年の2位から5位に下落。また、サプライヤーのウェブサイトが前年の3位から2位、DMOや観光局のウェブサイトが前年の4位から3位に上昇した。

ナビタイムが屋外観光スポットにおける徒歩移動の分析結果を発表。

エクスペディア・グループが日本を含む世界8か国を対象に実施した調査結果によると、全体の 65%がダイバーシティとインクルージョンに重きを置いた方針を掲げる宿泊施設を予約したいと回答した。

観光庁の宿泊旅行統計調査によると、2021年5月の延べ宿泊者数は前年同月比35.6%増、新型コロナの影響を受けていなかった2019年同月比では59.1%減の2103万人泊だった。

国連貿易開発会議(UNCTAD)と世界観光機関(UNWTO)が、2020年と2021年の2年間で世界のGDPは約4兆ドル(約440兆円)減少するとの推計。2021年は最悪のシナリオで2.4兆ドル(約264兆円)の損失に。

博報堂は、デジタルとリアル接点におけるこれからの購買行動を把握する目的で「ニューノーマル時代の購買行動調査」を実施。オンラインとリアルを使い分ける実態が明らかに。

アドビが実施した日本市場のデジタル経済動向分析結果によると、2021年第1四半期のオンライン消費額は前年同期比15%増の約50億ドル(約5400億円)。オンライン小売店への訪問が19％増の一方で成約率は16%減。

日本アセアンセンターが、日本人旅行者の「ASEAN10カ国への旅行意識」テーマのオンラインセミナーを開催。国ごとの満足度や観光地の認知度などをわかりやすく解説。

トリップアドバイザーがタビナカの体験ツアーで2021年のランキングを発表。コロナ禍では、世界的にアウトドアや水辺が人気の傾向に。

有料オンラインツアーの予約は間際傾向が顕著。予約から参加までのリードタイムは平均10日で、開催7日以内が54％、3日以内も28％に上る。直前予約への柔軟な対応が求められる。

【間違いだらけの富裕層戦略】7/16（金）、追加講演LIVE決定（Zoom）！　富裕層旅行実態や、誘客施策で取るべき打ち手を解説。先着1000名、観光産業ニュース「トラベルボイス」主催。

米旅行調査フォーカスライトが日本市場を対象とする調査レポートを発表。「3つのカギ」と2つの重要な動向を分析。

米国のテレビ広告で、エアビーとエクスペディアがしのぎを削っている。そのほか、2021年のテレビ広告費の動向について、米ニュースメディア「スキフト」が紹介。