調査・統計・マーケティング

OAGが世界の主要空港を対象に、国際線からの乗り継ぎ便が最も充実しているハブ空港機能のランキング「メガハブ・インデックス2023」を発表。1位は英ヒースロー空港。日本では羽田空港が上位に。

宿泊予約サイトのゆこゆこは、「細かすぎる温泉の実態調査」の結果を明らかに。宿選びのポイントトップは「料理」。温泉の好みについては、「熱い」と「ぬるい」がほぼ二分化。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年8月の訪日外国人旅行者数（推計値）は216万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年8月の日本人出国者数（推計値）は120万人。

国連世界観光機関(UNWTO)の最新データによると、2023年1月～7月の世界の海外旅行者数は7億人に達し、2019年比84%まで回復。アジア太平洋は61%まで回復。2023年通年ではパンデミック前の水準の80～95%と予測。

トラベルボイスとナビタイムジャパンが、インバウンドの最新トレンドをテーマにウェビナーを開催。コロナ禍による消滅を経て復活したインバウンド需要の今の実態に、ナビタイムジャパンのデータで迫る。

主要旅行業者43社・グループの2023年7月の旅行取扱状況は、総取扱額は2019年同月比29.4%減の2892億2014万円。前月は同29％減、前々月は同32.2％減で、ほぼ横ばい。

沖縄観光コンベンションビューロー（OCVB）は、沖縄県への県外観光客の人流データを分析した観光マーケティングレポートを開発。月次でDMOや観光協会に提供へ。

画像・動画素材サイト「iStock」が、世界25カ国の7000人を対象に旅行者の購入決定に影響を与えるビジュアル要素を調査。「静止画より動画」が好まれる傾向のほか、世代によって異なる結果も。

経済産業省は、「2022年度電子商取引に関する市場調査」の結果を取りまとめた。日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）、BtoB-EC（企業間電子商取引）とも市場規模が拡大。旅行サービスのBtoC-EC市場規模は同67.95%増の2兆3518億円に。

電通「電通ヘルスケアチーム」の調査によると、「ウェルビーイング」の言葉の認知は、昨年の20.8%から25.4%に増加。一方、「常に健康を意識した生活をしている」人は、コロナ禍の2021年（37.1%）から33.9%に下がった。

観光庁は、世界8カ国のDMO調査を行い「世界的な観光地域づくり法人の評価基準（案）を作成するための海外先進事例調査報告書」として公表。世界的なDMOの形成に向けた6つの評価項目ごとに各国の現状についてまとめた。

J.D. パワー ジャパンは、航空会社の国内線での顧客満足度調査で結果発表。総合満足度が最も高かった航空会社はスターフライヤー。航空会社に対する総合満足度への影響トップは「フライトクルー」で27％。

ウェザーニューズ社は、「第一回紅葉見頃予想」を発表。平年並みの見ごろとなる予想。北海道の大雪山旭岳(姿見の池付近)では9月20日頃から、東日本、西日本では10月中旬からの見込み。

米旅行産業ニュース「Skift」が、世界的ラグジュアリー・トラベル・ネットワーク「Virtuoso（ヴァーチュオソ）」の報告から今後の富裕層旅行市場を考察。気候変動による市場の変化や体験型ラグジュアリーへの移行など。

2023年7月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比32.5％増の5282万人泊で、2019年比同月比でも2％増。外国人が同1.6％減の1063万人泊で、コロナ前の水準にほぼ回復。客室稼働率は57.8%。2019年同月との比較では5.5ポイント減。

成田国際空港の2023年7月の国際線旅客数が225万人となり、2ヶ月連続で200万人を突破。外国人旅客数は前年比6.8倍の144万人でコロナ前の9割まで回復した。

グローバル・ビジネス・トラベル・アソシエーション（GBTA）によると、世界のビジネストラベル市場は2024年にはパンデミック前の支出水準の1.4兆ドル(約203兆円)を超え、2027年までには1.8兆ドル(約261兆円)に拡大する見込み。

世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は、2023年の旅行・観光分野への投資額について、前年比11.5%増の9550億ドル(約138兆円)になると予想。2025年までにはパンデミック前の水準に戻ると見込んでいる。

ユーロモニター社が「サステナブル・トラベル・インデックス2023」を発表。国別トップは前年に続きスウェーデン。都市別トップはメルボルン。世界の消費者のうち80%近くが、サステナブルな旅行のためなら、通常よりも10%以上高い料金を払うと回答。