調査・統計・マーケティング

世界大手調査会社ユーロモニターが、「世界の消費者トレンド」の2024年版を発表。2024年に予想される6つの消費者トレンドを明らかに。AI、サステナブル、節約志向、ウェルネスなど。

ヒルトンが「2024年版グローバル・トレンド・レポート」発行。アジアの83%の回答者が、旅行先として自国の人気が高まりつつあることを誇りに思うと回答。日本も回答者のうち3分の2近くに。日本人旅行者が求める体験トップは伝統的な飲食物を味わうこと。

2023年7～9月の日本人の国内旅行消費額は前年同期比15.7%増の6兆2899億円。2019年同期比では6.0%減。1人1回当たり旅行支出（旅行単価）は、前年同期比3.3%増の4万4361円（2019年同期比12.2%増）。

（PR）いま、未来に向けて注目されている「リジェネレーティブ・ツーリズム」とは？　「ツーリズムの価値を再定義し、旅の価値を再構築すること」と解説するEYの平林氏に、その本質と観光地の取り組みを聞いてきた。

帝国データバンクの調査によると、2024年の注目キーワードとして、「ロシア・ウクライナ情勢」、「人手不足」、「2024年問題」といった観光産業にも大きく関わるワードが上位を占めた。

（PR）地域消費拡大のカギとなるタビナカ。トラベルボイスは、タビナカ商品の高付加価値化や、効果的な販売に成功した国内外の事例を収集・分析。NECソリューションイノベータとの共同レポートで発表。

国内の主要旅行43社・グループの2023年9月の総取扱額は2019年同月比26.9%減の3160億1587万円。2019年比で国内旅行は17.5％減、海外旅行は40.4%減、インバウンドは20.9%減。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年10月の訪日外国人旅行者数（推計値）は252万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年10月の日本人出国者数（推計値）は94万人。

ニュージーランド観光局（TNZ）が2023年秋、マレーシア、インドネシア、タイ、シンガポールの4カ国を巡るロードショーを実施。東南アジアは、ツーリズムの長期的な成長に欠かせない有望市場との考えで、取り組み強化へ。

森記念財団都市戦略研究所は、2023年版「世界の都市総合力ランキング(GPCI)」を発表。トップはロンドン。東京は3位を維持。「文化・交流」では東京は5位も「ナイトライフ充実度」30位、「ハイクラスホテル客室数」は20位に。

欧州連合統計局によると、EU内の2022年の宿泊数がパンデミック前2019年比で96%まで回復。EU間および非EU諸国からの海外旅行者の宿泊数は前年比53%増、国内旅行者の宿泊数は同30%増。

米旅行調査フォーカスライト社が、今後の米国のOTA市場予測レポートを発表。その骨子を4つの視点でまとめた。

ユーロモニター社よると、2023年の日本の高級ホテルの需要は、前年比77.2%増でアジア太平洋地域で最も高い伸び率に。2023年の世界の高級品市場全体の売上高は前年比4%増の1兆2000億ドル(約180兆円)に達する見通し。

ワタベウェディングの調査で、フォトウェディングを検討する20～30代の既婚者の約8割が新婚旅行を希望。行きたい場所はハワイが1位、約7割が新婚旅行先でのフォトウェディングを検討。

2023年9月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比10.4％増の5093万人泊で、2019年比同月比では3.1％増。日本人、外国人とともコロナ前の水準を超えた。客室稼働率は57.5%。2019年同月との比較では5.9ポイント減。

民泊エアビーがもたらす経済波及効果の最新調査。国内総生産(GDP)への貢献度は、27億ドル(約4050億円)の試算。消費額は、2021年比で2倍以上の25億ドル(約3750億円)に。

テレワークの延長として注目される、旅先テレワーク（ワーケーション）。実は無自覚で経験済みの人や、周囲には隠れて実施する人も。定例調査で判明。

東京商工リサーチの調査によると、主な遊園地・テーマパークを運営する182社の2022年度の売上高は2年連続の増収。当期純利益は3年ぶりに黒字転換した。売上高トップは東京ディズニーリゾート。

JTB総合研究所とCint Japanは、訪日旅行者の行動変化と持続可能な観光への意識調査を実施。訪日旅行者の約8割がタビマエに旅程をほぼ決定。旅行先でしたいことは欧米とアジアで違いも。