調査・統計・マーケティング

旅行情報サイト「トラベルコちゃん」を運営するオープンドアは、2014年5月に検索された海外ツアーランキングを発表した。上位3位は不動だが、急上昇のランキングでユニークな動きが見られる。

国連世界観光機構(UNWTO)の世界観光指標によると、2013年の国際観光が創出した総輸出収入は前年比5%増の1.4兆億米ドル(1日平均38億米ドル)となった。このうち観光収入は1兆1,590億米ドル。

労務行政研究所の「国内・海外出張旅費に関する実態調査」で、海外出張時の航空機の利用クラス、国内出張時の新幹線グリーン車利用の基準が、役員を中心にダウングレードしていることが判明した。

電通が18か国・地域で実施した「ジャパンブランド調査2014」で、日本への好意度、訪日意欲の高い国・地域の上位はASEAN諸国が上位を占めた。日本に対する好意・関心度合が急上昇している。

2013年の家計調査年報（家計収支編）で、旅行関連の一世帯当たりの支出金額（総世帯）が前年に比べて増加。国内パック旅行費は5.7％増の2.9万円、外国パック旅行費が7.2％増の1.7万となった。

トリップアドバイザーが世界48都市を比較した「旅行者物価指数2014」で、旅行者物価の安い国1位ハノイと物価の高い国1位ロンドンの差は3倍以上と判明。日本はワースト14位。

JTB総合研究所の「女性の旅行と情報収集についての調査」で、パッケージツアーや宿泊施設の申し込みにインターネットを利用する割合は、海外旅行で5割を超えたことが判明。国内旅行は7割以上。

ジャストシステムの調査によると、利用OSでGoogle　ChromeがIEに肉薄する結果に。ネット接続のデバイスではノートPCで60.2%。次いでスマートフォン51.9％となった。

財務省が発表した2014年4月中の国際収支状況（速報）で、旅行収支が177億円の黒字となったことが判明。4月の訪日外国人旅行者と出国日本人が人数ベースで逆転。旅行の国際収支黒字は約44年ぶり。

経済産業省は、「サービス産業の高付加価値化に関する研究会」の報告書を発表。2014年1月の開始以来、全7回で検討し、3つの視点で具体的な政策を打ち出した。

スマートフォンの市場調査を日本、アメリカ、中国（都市部）で実施。次もiPhone（アイフォーン）の購入を考えている日本人の割合は82％と高い結果に。

ボストンコンサルティンググループは2013年の日本の富裕世帯数（家計金融資産100万ドル以上）は124.0万世帯と推計。円安の影響で約30万世帯減少となったが、家計金融資産は15兆ドルに増加。

博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所の「メディア定点調査2014」で、1日あたりの接触時間は携帯電話・スマートフォンがパソコンを上回り2位にランクイン。スマホ所有率はほぼ6割。

サービス産業生産性協議会による2014年度第1回「日本版顧客満足度指数(Japanese Customer Satisfaction Index: JCSI)」調査によると、シティーホテルでは帝国ホテルが6年連続の顧客満足度で第1位になった。

日本政府観光局（JNTO）が実施した中国旅行会社に対するアンケート調査で、訪日旅行の促進で期待する事業施策は、消費者向けは「日本の広告宣伝」、旅行会社向けは「視察の招請」が1位となった。

トリップアドバイザー上に2013年4月から2014年3月の1年間に投稿された外国語の口コミ評価をもとにした「外国人に人気の日本のレストラン2014」によると、第1位は大阪の「松坂牛焼肉M法善寺横丁店」が獲得した。

日本生産性本部余暇総研は、レジャー白書から“団塊ジュニア”の余暇活動の分析結果を発表。海外旅行が潜在需要1位となり、希望に対して実現に至っていない現実が明らかになった。

ジェイアイ傷害火災保険によると、2013年度の海外旅行中の事故発生率は3.84％で、保険加入者の26人に1人が遭遇。高額医療事故がシニアを中心に増加傾向にあり、過去最高の支払額も発生した。

i.JTBによると、2014年度の夏休み期間（7月15日～8月31日出発）のインターネット予約状況は、海外旅行の予約数が前年比1割増で推移。ホノルルが1位、欧州が上位になるなど中長距離へシフト。

価格ドットコムがユーザーに実施した2014年の夏のボーナスに関する意識調査によると、国内旅行予定額が前年よりも増加し、海外旅行は減少。消費増税による消費減退の傾向も判明。